マクニカホールディングスの平均年収と企業偏差値

マクニカホールディングス株式会社の平均年間給与は1,629万円(平均年齢50.3歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、卸売業の上場企業 285 社中 6 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は77(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の1,874万円から2026年3月期の1,629万円になりました(-13.1%)。

2026年3月期の売上高は1兆2,142億円、営業利益は420億円、営業利益率は3.5%です(売上高は卸売業の上場企業 299 社中 14 位)。

業種
卸売業
本店所在地
神奈川県
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E31167

5 軸の偏差値

マクニカホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収77定着51成長性66財務の健全さ44利益の安定43
卸売業の上場企業の中での偏差値
年収77
定着51
成長性66
財務の健全さ44
利益の安定43
総合62
マクニカホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収79定着53成長性60財務の健全さ43利益の安定50
全上場企業の中での偏差値
年収79
定着53
成長性60
財務の健全さ43
利益の安定50
総合64

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

マクニカホールディングスと同業他社を比較

卸売業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

マクニカホールディングスの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
1,629万円
平均年齢
50.3歳
平均勤続年数
19.2年
従業員数(単体)
42人
従業員数(連結)
5,261人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+7.6%

マクニカホールディングスの平均年収と従業員数の推移

0500万円1,000万円1,500万円2,000万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期1,874万円—49.2歳21.4年28人
2023年3月期1,719万円-8.2%49.6歳21.8年30人
2024年3月期1,889万円+9.8%51.5歳21.9年35人
2025年3月期1,750万円-7.4%51.5歳20.9年38人
2026年3月期1,629万円-6.9%50.3歳19.2年42人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

マクニカホールディングスの売上高・業績の推移

02,500億円5,000億円7,500億円1兆円1兆2,500億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期5,540億円188億円109億円52.7%7.9%50円
2022年3月期7,618億円367億円258億円46.9%16.5%100円
2023年3月期1兆293億円616億円410億円38.6%22.2%140円
2024年3月期1兆287億円637億円481億円44.2%21.6%200円
2025年3月期1兆342億円396億円253億円45.4%10.2%140円
2026年3月期1兆2,142億円420億円278億円39.8%10.5%70円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

経済産業省 gBizINFO に、国からの受注・補助金・特許等の登録の記録がありません。

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
開示なし
ダイバーシティ偏差値(全体)
開示なし
男性育休取得率
開示なし
女性管理職比率
開示なし
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
開示なし

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YGVR)

卸売業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
3伊藤忠商事株式会社1,991万円
4住友商事株式会社1,840万円
5丸紅株式会社1,784万円
6マクニカホールディングス株式会社1,629万円
7豊田通商株式会社1,421万円
8双日株式会社1,257万円
9兼松株式会社1,202万円

卸売業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
11株式会社スズケン2兆4,866億円
12東邦ホールディングス株式会社1兆5,534億円
13ダイワボウホールディングス株式会社1兆3,509億円
14マクニカホールディングス株式会社1兆2,142億円
15加藤産業株式会社1兆1,788億円
16岡谷鋼機株式会社1兆1,558億円
17ヤマエグループホールディングス株式会社1兆852億円

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