東邦ホールディングスの平均年収・初任給・中途年収と企業偏差値

東邦ホールディングス株式会社の平均年間給与は679万円(平均年齢48.3歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、卸売業の上場企業 285 社中 145 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は48(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の605万円から2026年3月期の679万円になりました(+12.2%)。

2026年3月期の売上高は1兆5,534億円、営業利益は166億円、営業利益率は1.1%です(売上高は卸売業の上場企業 299 社中 12 位)。

業種
卸売業
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E02608

5 軸の偏差値

東邦ホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収48定着53成長性44財務の健全さ42利益の安定60
卸売業の上場企業の中での偏差値
年収48
定着53
成長性44
財務の健全さ42
利益の安定60
総合49
東邦ホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収48定着54成長性45財務の健全さ42利益の安定63
全上場企業の中での偏差値
年収48
定着54
成長性45
財務の健全さ42
利益の安定63
総合51

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

東邦ホールディングスと同業他社を比較

卸売業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

東邦ホールディングスの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
679万円
平均年齢
48.3歳
平均勤続年数
18.9年
従業員数(単体)
199人
従業員数(連結)
7,675人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
-0.4%

東邦ホールディングスの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期605万円—47.4歳18.6年224人
2023年3月期601万円-0.6%47.3歳18.8年192人
2024年3月期609万円+1.3%47.3歳18.4年192人
2025年3月期617万円+1.3%47.3歳18.3年193人
2026年3月期679万円+10.0%48.3歳18.9年199人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

東邦ホールディングスの初任給と中途の年収

初任給(大卒・月給)
234,000円
固定残業代
-
初任給 × 12(賞与を除く)
281万円
初任給の順位
上場企業 1,018 社中 840 位
200万300万400万500万600万700万281万円以上(1件): 営業職(MS)298万円以上(1件): 管理薬剤師職
求人 2 件の年収平均年間給与初任給 × 12

出典:採用ページ・求人(2026年10月16日取得)、有価証券報告書(2026年3月期)。中途の年収は求人の提示額です。算出方法

東邦ホールディングスの売上高・業績の推移

05,000億円1兆円1兆5,000億円2兆円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期1兆2,103億円43億円50億円34.7%2.1%30円
2022年3月期1兆2,662億円125億円134億円34.3%5.6%30円
2023年3月期1兆3,921億円164億円136億円33.9%5.6%32円
2024年3月期1兆4,767億円193億円207億円32.2%8.4%40円
2025年3月期1兆5,185億円189億円198億円35.5%7.8%65円
2026年3月期1兆5,534億円166億円173億円36.6%6.6%165円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(単体、2026年3月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
3.0時間(対象正社員)
有給休暇取得率
49.9%(男性)
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
19.8年 / 15.7年(正社員)
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した採用と残業の値です。

採用した労働者に占める女性の割合
55.1%(その他)

認定・表彰

しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
12件
意匠の登録
記録なし
商標の登録
29件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
60
ダイバーシティ偏差値(全体)
57
男性育休取得率
100.0%
女性管理職比率
18.2%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
68.8%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YHSN)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

労働者に占める女性の割合
40.3%(その他)
係長級に占める女性の割合
63.0%
男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
65.5% / 68.8%2025年4月1日~2026年3月31日

卸売業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
142株式会社ムサシ681万円
143松田産業株式会社681万円
144株式会社トーホー680万円
145東邦ホールディングス株式会社679万円
146三共生興株式会社675万円
147ダイコー通産株式会社674万円
148アルテック株式会社672万円

卸売業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
9双日株式会社2兆7,574億円
10阪和興業株式会社2兆6,627億円
11株式会社スズケン2兆4,866億円
12東邦ホールディングス株式会社1兆5,534億円
13ダイワボウホールディングス株式会社1兆3,509億円
14マクニカホールディングス株式会社1兆2,142億円
15加藤産業株式会社1兆1,788億円

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