オープンアップグループの平均年収と企業偏差値

株式会社オープンアップグループの平均年間給与は860万円(平均年齢45.1歳、2026年6月期の有価証券報告書)で、サービス業の上場企業 503 社中 42 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は63(業種内)です。平均年間給与は2022年6月期の558万円から2026年6月期の860万円になりました(+54.1%)。

2026年6月期の売上高は1,675億円、営業利益は167億円、営業利益率は10.0%です(売上高はサービス業の上場企業 557 社中 28 位)。

業種
サービス業
本店所在地
東京都
決算期
2026-06-30
EDINET コード
E05695

5 軸の偏差値

株式会社オープンアップグループの 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収63定着38成長性43財務の健全さ57利益の安定51
サービス業の上場企業の中での偏差値
年収63
定着38
成長性43
財務の健全さ57
利益の安定51
総合51
株式会社オープンアップグループの 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収59定着33成長性44財務の健全さ58利益の安定47
全上場企業の中での偏差値
年収59
定着33
成長性44
財務の健全さ58
利益の安定47
総合47

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

オープンアップグループと同業他社を比較

サービス業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

オープンアップグループの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
860万円
平均年齢
45.1歳
平均勤続年数
5.3年
従業員数(単体)
110人
従業員数(連結)
26,862人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
-2.0%

オープンアップグループの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円1,000万円2022/62023/62024/62025/62026/6
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年6月期558万円—40.8歳4.3年77人
2023年6月期591万円+5.9%41.6歳4.3年111人
2024年6月期664万円+12.4%43.9歳4.6年131人
2025年6月期751万円+13.0%44.4歳5.8年123人
2026年6月期860万円+14.6%45.1歳5.3年110人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

オープンアップグループの売上高・業績の推移

-500億円0500億円1,000億円1,500億円2,000億円2021/62022/62023/62024/62025/62026/6
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年6月期951億円-252億円26億円74.2%4.7%44円
2022年6月期1,566億円101億円38億円78.4%4.1%45円
2023年6月期1,507億円122億円95億円64.0%14.9%50円
2024年6月期1,732億円143億円118億円62.8%17.0%65円
2025年6月期1,880億円162億円126億円64.2%16.5%75円
2026年6月期1,675億円167億円118億円62.0%14.9%85円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

経済産業省 gBizINFO に、国からの受注・補助金・特許等の登録の記録がありません。

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
開示なし
ダイバーシティ偏差値(全体)
開示なし
男性育休取得率
開示なし
女性管理職比率
開示なし
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
開示なし

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100Z35K)

サービス業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
39株式会社日水コン877万円
40日本郵政株式会社872万円
41株式会社コーチ・エィ868万円
42株式会社オープンアップグループ860万円
43楽天グループ株式会社851万円
44株式会社ハウテレビジョン851万円
45株式会社NJS849万円

サービス業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
25株式会社ラウンドワン1,895億円
26株式会社MIXI1,714億円
27株式会社GENDA1,708億円
28株式会社オープンアップグループ1,675億円
29UTグループ株式会社1,669億円
30株式会社乃村工藝社1,627億円
31株式会社イチネンホールディングス1,623億円

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