髙島屋の平均年収と企業偏差値

株式会社髙島屋の平均年間給与は792万円(平均年齢49.3歳、2026年2月期の有価証券報告書)で、小売業の上場企業 288 社中 21 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は63(業種内)です。平均年間給与は2022年2月期の687万円から2026年2月期の792万円になりました(+15.3%)。

2026年2月期の売上高は4,020億円、営業利益は535億円、営業利益率は13.3%です(売上高は小売業の上場企業 323 社中 44 位)。

業種
小売業
本店所在地
大阪府
決算期
2026-02-28
EDINET コード
E03013

5 軸の偏差値

株式会社髙島屋の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収63定着67成長性41財務の健全さ43利益の安定53
小売業の上場企業の中での偏差値
年収63
定着67
成長性41
財務の健全さ43
利益の安定53
総合57
株式会社髙島屋の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収54定着63成長性40財務の健全さ42利益の安定52
全上場企業の中での偏差値
年収54
定着63
成長性40
財務の健全さ42
利益の安定52
総合51

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

髙島屋と同業他社を比較

小売業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

髙島屋の平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
792万円
平均年齢
49.3歳
平均勤続年数
25.3年
従業員数(単体)
3,463人
従業員数(連結)
6,518人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
-2.5%

髙島屋の平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2022/22023/22024/22025/22026/2
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年2月期687万円—48.1歳24.6年4,298人
2023年2月期707万円+2.9%48.6歳25.1年4,012人
2024年2月期739万円+4.5%49.1歳25.4年3,826人
2025年2月期778万円+5.3%49.4歳25.5年3,621人
2026年2月期792万円+1.8%49.3歳25.3年3,463人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

髙島屋の売上高・業績の推移

-2,000億円02,000億円4,000億円6,000億円8,000億円2021/22022/22023/22024/22025/22026/2
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年2月期6,209億円-135億円-340億円34.3%-8.2%24円
2022年2月期6,957億円41億円54億円34.8%1.4%24円
2023年2月期3,689億円325億円278億円35.1%6.9%26円
2024年2月期3,858億円459億円316億円35.7%7.3%37円
2025年2月期4,128億円575億円395億円36.5%8.5%49円
2026年2月期4,020億円535億円-82億円33.4%-1.8%34円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(単体、2026年3月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
6.0時間(対象正社員)
有給休暇取得率
74.4%※ 有給休暇には年次有給休暇失効分の積立休暇などを含む(分母・分子ともに)
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
23.5年 / 26.7年(正社員)
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
68.5% / 56.5%(正社員)※ 正社員かつ新規学卒者等の数値

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した採用と残業の値です。

中途採用の人数(男性 / 女性)
10人 / 19人
採用した労働者に占める女性の割合
60.0%(正社員)
月の法定時間外労働が 60 時間以上の労働者数
0人

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温室効果ガス算定排出量(2023年度)。温対法に基づいて報告された、この法人(単体)の値です。

特定事業所排出者
91,186 t-CO2

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
11件(計1億円)
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
記録なし

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
67
ダイバーシティ偏差値(全体)
69
男性育休取得率
229.2%
女性管理職比率
34.8%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
59.9%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100Y4X5)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

労働者に占める女性の割合
56.8%(正社員)
係長級に占める女性の割合
74.7%
男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
61.6% / 58.8%2025年3月1日~2026年2月28日

小売業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
18株式会社ゼンショーホールディングス830万円
19スギホールディングス株式会社828万円
20株式会社ワークマン805万円
21株式会社髙島屋792万円
22日産東京販売ホールディングス株式会社766万円
23ロイヤルホールディングス株式会社761万円
24株式会社アインホールディングス761万円

小売業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
41株式会社 平和堂4,180億円
42日本マクドナルドホールディングス株式会社4,166億円
43株式会社ベルク4,165億円
44株式会社髙島屋4,020億円
45アスクル株式会社4,002億円
46VTホールディングス株式会社3,887億円
47イオン北海道株式会社3,801億円

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