日本シイエムケイの平均年収・初任給と企業偏差値

日本シイエムケイ株式会社の平均年間給与は658万円(平均年齢49.4歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、電気機器の上場企業 215 社中 142 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は44(業種内)です。平均年間給与は2021年3月期の509万円から2026年3月期の658万円になりました(+29.4%)。

2026年3月期の売上高は1,002億円、営業利益は28億円、営業利益率は2.8%です(売上高は電気機器の上場企業 229 社中 88 位)。

業種
電気機器
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E01959

5 軸の偏差値

日本シイエムケイ株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収44定着50成長性55財務の健全さ47利益の安定65
電気機器の上場企業の中での偏差値
年収44
定着50
成長性55
財務の健全さ47
利益の安定65
総合54
日本シイエムケイ株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収47定着55成長性51財務の健全さ50利益の安定60
全上場企業の中での偏差値
年収47
定着55
成長性51
財務の健全さ50
利益の安定60
総合55

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

日本シイエムケイと同業他社を比較

電気機器で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

日本シイエムケイの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
658万円
平均年齢
49.4歳
平均勤続年数
20.1年
従業員数(単体)
1,129人
従業員数(連結)
4,304人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
-2.8%

日本シイエムケイの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2021年3月期509万円—45.5歳16.8年1,327人
2022年3月期539万円+6.0%46.0歳17.1年1,309人
2023年3月期552万円+2.4%47.1歳18.2年1,268人
2024年3月期565万円+2.4%48.0歳18.9年1,156人
2025年3月期607万円+7.5%48.7歳19.6年1,143人
2026年3月期658万円+8.3%49.4歳20.1年1,129人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

日本シイエムケイの初任給

初任給(大卒・月給)
256,800円
固定残業代
-
初任給 × 12(賞与を除く)
308万円
初任給の順位
上場企業 1,018 社中 518 位

出典:採用ページ(2026年10月16日取得)。算出方法

日本シイエムケイの売上高・業績の推移

-250億円0250億円500億円750億円1,000億円1,250億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期700億円-17億円-19億円49.8%-3.8%0円
2022年3月期815億円30億円28億円50.3%5.5%14円
2023年3月期838億円26億円16億円49.6%2.9%8.5円
2024年3月期906億円35億円39億円53.8%6.0%19円
2025年3月期955億円38億円38億円53.3%5.1%20円
2026年3月期1,002億円28億円40億円55.1%5.0%20円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(単体、2026年3月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
24.5時間(対象正社員)
有給休暇取得率
61.3%(正社員)
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
20.5年 / 17.7年(正社員)
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温室効果ガス算定排出量(2023年度)。温対法に基づいて報告された、この法人(単体)の値です。

特定事業所排出者
56,052 t-CO2

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
24件
意匠の登録
記録なし
商標の登録
1件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
53
ダイバーシティ偏差値(全体)
50
男性育休取得率
100.0%
女性管理職比率
4.3%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
68.7%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YHVS)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

労働者に占める女性の割合
17.1%(正社員)
係長級に占める女性の割合
14.8%
女性の育休取得率
100.0%(正社員、育児目的休暇等を含む)
男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
70.9% / 78.7%2025年4月1日~2026年3月31日

電気機器で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
139太陽誘電株式会社662万円
140スタンレー電気株式会社661万円
141株式会社チノー660万円
142日本シイエムケイ株式会社658万円
143名古屋電機工業株式会社657万円
144星和電機株式会社657万円
145協立電機株式会社654万円

電気機器で売上高が近い会社

順位企業名売上高
85山洋電気株式会社1,073億円
86ホーチキ株式会社1,059億円
87大崎電気工業株式会社1,009億円
88日本シイエムケイ株式会社1,002億円
89ダイヤモンドエレクトリックホールディングス株式会社968億円
90株式会社京三製作所931億円
91象印マホービン株式会社912億円

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