サイネックスの平均年収と企業偏差値

株式会社 サイネックスの平均年間給与は439万円(平均年齢41.3歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、サービス業の上場企業 503 社中 449 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は37(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の438万円から2026年3月期の439万円になりました(+0.1%)。

2026年3月期の売上高は171億円、営業利益は2億円、営業利益率は1.0%です(売上高はサービス業の上場企業 557 社中 217 位)。

業種
サービス業
本店所在地
大阪府
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E00744

5 軸の偏差値

株式会社 サイネックスの 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収37定着61成長性43財務の健全さ47利益の安定63
サービス業の上場企業の中での偏差値
年収37
定着61
成長性43
財務の健全さ47
利益の安定63
総合50
株式会社 サイネックスの 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収33定着52成長性44財務の健全さ48利益の安定57
全上場企業の中での偏差値
年収33
定着52
成長性44
財務の健全さ48
利益の安定57
総合44

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

サイネックスと同業他社を比較

サービス業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

サイネックスの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
439万円
平均年齢
41.3歳
平均勤続年数
12.8年
従業員数(単体)
675人
従業員数(連結)
778人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+1.2%

サイネックスの平均年収と従業員数の推移

0100万円200万円300万円400万円500万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期438万円—40.3歳11.8年696人
2023年3月期452万円+3.1%40.8歳12.3年691人
2024年3月期449万円-0.6%40.9歳12.5年680人
2025年3月期454万円+1.1%41.7歳12.8年670人
2026年3月期439万円-3.3%41.3歳12.8年675人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

サイネックスの売上高・業績の推移

050億円100億円150億円200億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期130億円3億円2億円51.2%3.2%12.5円
2022年3月期142億円5億円3億円50.1%3.9%12.5円
2023年3月期143億円5億円3億円52.0%4.2%12.5円
2024年3月期154億円5億円4億円52.6%4.9%15円
2025年3月期165億円5億円3億円54.3%3.5%15円
2026年3月期171億円2億円1億円55.8%0.6%15円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
5件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
43
ダイバーシティ偏差値(全体)
40
男性育休取得率
50.0%
女性管理職比率
開示なし
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
65.5%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YICX)

サービス業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
446株式会社城南進学研究社443万円
447株式会社ケアサービス441万円
448タメニー株式会社439万円
449株式会社 サイネックス439万円
450株式会社ブラス438万円
451株式会社エスユーエス437万円
452日本PCサービス株式会社437万円

サービス業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
214株式会社さくらさくプラス176億円
215株式会社ブリーチ172億円
216株式会社エル・ティー・エス171億円
217株式会社 サイネックス171億円
218株式会社プラスアルファ・コンサルティング171億円
219株式会社オオバ170億円
220株式会社クオンツ総研ホールディングス166億円

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