東建コーポレーションの平均年収・初任給・中途年収・インターンと企業偏差値

東建コーポレーション株式会社の平均年間給与は622万円(平均年齢39.7歳、2026年4月期の有価証券報告書)で、建設業の上場企業 141 社中 120 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は40(業種内)です。平均年間給与は2021年4月期の590万円から2026年4月期の622万円になりました(+5.4%)。

2026年4月期の売上高は3,865億円、営業利益は224億円、営業利益率は5.8%です(売上高は建設業の上場企業 148 社中 24 位)。

業種
建設業
本店所在地
愛知県
決算期
2026-04-30
EDINET コード
E00281

5 軸の偏差値

東建コーポレーション株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収40定着33成長性43財務の健全さ52利益の安定46
建設業の上場企業の中での偏差値
年収40
定着33
成長性43
財務の健全さ52
利益の安定46
総合34
東建コーポレーション株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収48定着40成長性44財務の健全さ52利益の安定50
全上場企業の中での偏差値
年収48
定着40
成長性44
財務の健全さ52
利益の安定50
総合44

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

東建コーポレーションと同業他社を比較

建設業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

東建コーポレーションの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
622万円
平均年齢
39.7歳
平均勤続年数
6.8年
従業員数(単体)
5,718人
従業員数(連結)
6,231人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+3.4%

東建コーポレーションの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2021/42022/42023/42024/42025/42026/4
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2021年4月期590万円—41.3歳8.7年4,688人
2022年4月期608万円+3.1%41.4歳8.5年4,620人
2023年4月期606万円-0.3%42.1歳8.1年4,809人
2024年4月期623万円+2.8%41.0歳7.9年4,909人
2025年4月期630万円+1.1%40.3歳7.3年5,355人
2026年4月期622万円-1.2%39.7歳6.8年5,718人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

東建コーポレーションの初任給と中途の年収

初任給(大卒・月給)
270,000円
固定残業代
含む(月37時間分)
初任給 × 12(賞与を除く)
324万円
初任給の順位
上場企業 1,018 社中 345 位
200万300万400万500万600万700万237万円(1件): 賃貸管理職240万円(1件): 入居仲介職278万円(1件): 建築職(施工管理)316万円(1件): 営業職
求人 4 件の年収平均年間給与初任給 × 12

出典:採用ページ・求人(2026年10月16日取得)、有価証券報告書(2026年4月期)。中途の年収は求人の提示額です。算出方法

東建コーポレーションのインターンシップ

2026年10月16日取得。最新の締切・日程は応募先で確認してください。

営業職カジュアル面談

締切
-通年
種別
説明会・イベント
対象
-
職種・テーマ
営業職
日程
月曜日、木曜日 ①12:00~ ②18:00~
日数・形式
1日・オンライン
応募先
マイナビ
出典
採用ページ

営業職Web説明会

締切
-通年
種別
説明会・イベント
対象
-
職種・テーマ
営業職
日程
水曜日 ①12:00~ ②18:00~
日数・形式
1日・オンライン
応募先
マイナビ
出典
採用ページ

営業職説明会@東京ヘッドオフィス

締切
-通年
種別
説明会・イベント
対象
-
職種・テーマ
営業職
日程
火曜日、水曜日 18:00~
日数・形式
1日・対面(東京ヘッドオフィス)
応募先
マイナビ
出典
採用ページ

東建コーポレーションの売上高・業績の推移

01,000億円2,000億円3,000億円4,000億円2021/42022/42023/42024/42025/42026/4
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年4月期3,098億円156億円101億円54.3%9.9%220円
2022年4月期3,116億円150億円103億円58.4%9.4%250円
2023年4月期3,168億円97億円52億円58.1%4.6%250円
2024年4月期3,408億円130億円89億円57.9%7.5%250円
2025年4月期3,666億円223億円158億円58.5%12.4%330円
2026年4月期3,865億円224億円162億円54.0%12.9%360円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(単体、2023年5月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
13.0時間(対象正社員)※ 令和5年5月1日時点(直近1年間)
有給休暇取得率
69.9%(総合職)※ 有給休暇平均取得数÷有給休暇平均付与日数(令和5年5月1日直近1年間)
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
8.7年 / 5.6年(総合職)※ 令和5年5月1日時点(直近1年間)
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
13.9% / 22.3%(総合職)※ 令和5年5月1日時点

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した採用と残業の値です。

中途採用の人数(男性 / 女性)
733人 / 258人
採用倍率(男性 / 女性)
8.1倍 / 8.8倍(その他)応募者数 ÷ 採用者数
採用した労働者に占める女性の割合
25.9%(その他)

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温室効果ガス算定排出量(2023年度)。温対法に基づいて報告された、この法人(単体)の値です。

特定事業所排出者
4,916 t-CO2

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
7件
意匠の登録
11件
商標の登録
40件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
43
ダイバーシティ偏差値(全体)
37
男性育休取得率
28.2%
女性管理職比率
4.7%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
67.1%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YS6C)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

労働者に占める女性の割合
19.0%(その他)
係長級に占める女性の割合
11.0%
女性の育休取得率
100.0%(その他、育児目的休暇等を含む)

建設業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
117太洋基礎工業株式会社628万円
118JESCOホールディングス株式会社624万円
119株式会社カドス・コーポレーション622万円
120東建コーポレーション株式会社622万円
121金下建設株式会社618万円
122テスホールディングス株式会社617万円
123株式会社ニッソウ614万円

建設業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
21株式会社安藤・間4,396億円
22高砂熱学工業株式会社4,239億円
23西松建設株式会社3,960億円
24東建コーポレーション株式会社3,865億円
25東亜建設工業株式会社3,587億円
26株式会社髙松コンストラクショングループ3,577億円
27東急建設株式会社3,412億円

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