オープンハウスグループの平均年収と企業偏差値
株式会社オープンハウスグループの平均年間給与は914万円（平均年齢34.7歳、2025年9月期の有価証券報告書）で、不動産業の上場企業 115 社中 22 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は59（業種内）です。平均年間給与は2022年9月期の698万円から2025年9月期の914万円になりました（+31.0%）。
2025年9月期の売上高は1兆3,365億円、営業利益は1,459億円、営業利益率は10.9%です（売上高は不動産業の上場企業 130 社中 4 位）。
5 軸の偏差値
| 年収 | 59 |
|---|---|
| 定着 | 46 |
| 成長性 | 56 |
| 財務の健全さ | 51 |
| 利益の安定 | 62 |
| 総合 | 59 |
| 年収 | 65 |
|---|---|
| 定着 | 39 |
| 成長性 | 61 |
| 財務の健全さ | 42 |
| 利益の安定 | 65 |
| 総合 | 59 |
偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。
オープンハウスグループと同業他社を比較
不動産業で総合偏差値（業種内）が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。
- アズームと比較総合 59
- ＬＡホールディングスと比較総合 59
- 東京建物と比較総合 59
- ゴールドクレストと比較総合 58
オープンハウスグループの平均年収で失業保険（基本手当）を計算する
開示指標
- 平均年間給与
- 914万円
- 平均年齢
- 34.7歳
- 平均勤続年数
- 4.5年
- 従業員数（単体）
- 307人
- 従業員数（連結）
- 6,620人
- 従業員数の増減率（年率、連結優先）
- +13.8%
オープンハウスグループの平均年収と従業員数の推移
| 決算期 | 平均年間給与 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年9月期 | 698万円 | — | 33.3歳 | 3.7年 | 215人 |
| 2023年9月期 | 732万円 | +4.8% | 33.5歳 | 3.9年 | 249人 |
| 2024年9月期 | 932万円 | +27.4% | 34.3歳 | 4.2年 | 284人 |
| 2025年9月期 | 914万円 | -1.9% | 34.7歳 | 4.5年 | 307人 |
有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社（単体）の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。
オープンハウスグループの売上高・業績の推移
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | 自己資本比率 | ROE | 1 株配当 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2020年9月期 | 5,760億円 | — | 595億円 | 41.0% | 32.1% | 80円 |
| 2021年9月期 | 8,105億円 | 1,011億円 | 696億円 | 33.4% | 26.4% | 112円 |
| 2022年9月期 | 9,527億円 | 1,194億円 | 779億円 | 32.7% | 24.7% | 129円 |
| 2023年9月期 | 1兆1,485億円 | 1,423億円 | 921億円 | 34.7% | 24.4% | 164円 |
| 2024年9月期 | 1兆2,959億円 | 1,191億円 | 929億円 | 36.2% | 21.1% | 166円 |
| 2025年9月期 | 1兆3,365億円 | 1,459億円 | 1,007億円 | 38.1% | 20.1% | 178円 |
有価証券報告書の連結の値です（連結財務諸表のない会社は単体）。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益（IFRS）・経常収益（銀行・保険）で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。
働き方
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。
厚生労働省「職場情報総合サイト（しょくばらぼ）」に企業が公表した採用と残業の値です。
- 採用した労働者に占める女性の割合
- 61.5%（その他）
認定・表彰
- DXDX 認定2028年2月29日まで
国の認定・表彰を、しょくばらぼ（厚生労働省）と DX 推進ポータル（IPA）の公開データから表示しています（公式の認定マークではありません）。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定（DX 認定・安全衛生優良企業）は期限内のものだけを表示します。
環境
温対法の排出量の公表値がありません（排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません）。
国との取引・知的財産
- 国・独立行政法人等からの受注（落札価格）
- 記録なし
- 補助金の交付
- 記録なし
- 特許の登録
- 記録なし
- 意匠の登録
- 記録なし
- 商標の登録
- 20件
経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人（単体）の法人番号で集計した値です。受注（2015 年度以降）と補助金（2017 年度以降）は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引（地方自治体の発注など）や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。
ダイバーシティ
提出会社（単体）の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。
- ダイバーシティ偏差値（業種内）
- 39
- ダイバーシティ偏差値（全体）
- 33
- 男性育休取得率
- 25.0%
- 女性管理職比率
- 14.5%
- 男女賃金差異（女性 ÷ 男性）
- 50.5%
出典: 有価証券報告書（EDINET、書類管理番号 S100XF7K）
厚生労働省「職場情報総合サイト（しょくばらぼ）」に企業が公表した値です（女性活躍推進法に基づく公表）。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。
- 女性の育休取得率
- 100.0%（正社員、育児目的休暇等を含む）
- 男女賃金差異（正規雇用 / 非正規雇用）
- 49.2% / 55.4%2024年10月1日～2025年9月30日
不動産業で平均年収が近い会社
| 順位 | 企業名 | 平均年収 |
|---|---|---|
| 19 | 株式会社コスモスイニシア | 934万円 |
| 20 | 株式会社青山財産ネットワークス | 929万円 |
| 21 | 日本空港ビルデング株式会社 | 920万円 |
| 22 | 株式会社オープンハウスグループ | 914万円 |
| 23 | 空港施設株式会社 | 912万円 |
| 24 | エスリード株式会社 | 893万円 |
| 25 | エリアリンク株式会社 | 876万円 |
不動産業で売上高が近い会社
| 順位 | 企業名 | 売上高 |
|---|---|---|
| 1 | 三井不動産株式会社 | 2兆7,097億円 |
| 2 | 三菱地所株式会社 | 1兆7,461億円 |
| 3 | 飯田グループホールディングス株式会社 | 1兆5,089億円 |
| 4 | 株式会社オープンハウスグループ | 1兆3,365億円 |
| 5 | 東急不動産ホールディングス株式会社 | 1兆2,460億円 |
| 6 | 住友不動産株式会社 | 1兆578億円 |
| 7 | 野村不動産ホールディングス株式会社 | 9,425億円 |