パーソルホールディングスの平均年収と企業偏差値

パーソルホールディングス株式会社の平均年間給与は882万円(平均年齢40.9歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、サービス業の上場企業 503 社中 37 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は65(業種内)です。平均年間給与は2021年3月期の665万円から2026年3月期の882万円になりました(+32.5%)。

2026年3月期の売上高は1兆5,558億円、営業利益は665億円、営業利益率は4.3%です(売上高はサービス業の上場企業 557 社中 4 位)。

業種
サービス業
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E21261

5 軸の偏差値

パーソルホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収65定着44成長性48財務の健全さ47利益の安定60
サービス業の上場企業の中での偏差値
年収65
定着44
成長性48
財務の健全さ47
利益の安定60
総合56
パーソルホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収62定着38成長性51財務の健全さ49利益の安定55
全上場企業の中での偏差値
年収62
定着38
成長性51
財務の健全さ49
利益の安定55
総合52

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

パーソルホールディングスと同業他社を比較

サービス業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

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パーソルホールディングスの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
882万円
平均年齢
40.9歳
平均勤続年数
6.3年
従業員数(単体)
761人
従業員数(連結)
74,926人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+9.4%

パーソルホールディングスの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円1,000万円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2021年3月期665万円—38.5歳6.7年395人
2022年3月期730万円+9.7%39.5歳6.8年397人
2023年3月期727万円-0.4%39.8歳6.8年497人
2024年3月期812万円+11.7%40.4歳6.6年591人
2025年3月期819万円+0.9%40.9歳6.2年647人
2026年3月期882万円+7.6%40.9歳6.3年761人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

パーソルホールディングスの売上高・業績の推移

05,000億円1兆円1兆5,000億円2兆円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期9,507億円257億円153億円40.8%10.1%26円
2022年3月期1兆609億円481億円319億円43.1%18.9%42円
2023年3月期1兆2,240億円428億円206億円42.0%11.2%61円
2024年3月期1兆3,271億円521億円257億円43.9%13.2%8.6円
2025年3月期1兆4,512億円574億円359億円35.1%18.8%9.5円
2026年3月期1兆5,558億円665億円427億円35.4%20.9%11.5円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(単体、2026年3月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
19.1時間(その他)※ 直接雇用の全従業員の平均残業時間
有給休暇取得率
開示なし
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
23件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
59
ダイバーシティ偏差値(全体)
65
男性育休取得率
92.3%
女性管理職比率
34.9%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
73.1%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YGCS)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

労働者に占める女性の割合
42.4%(正社員)
女性の育休取得率
86.7%(その他、育児目的休暇等を含む)
男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
74.2% / 36.0%2025年4月1日~2026年3月31日

サービス業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
34株式会社ナガセ892万円
35株式会社GENDA891万円
36TREホールディングス株式会社889万円
37パーソルホールディングス株式会社882万円
38ぴあ株式会社881万円
39株式会社日水コン877万円
40日本郵政株式会社872万円

サービス業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
1日本郵政株式会社11兆4,406億円
2株式会社リクルートホールディングス3兆6,974億円
3楽天グループ株式会社2兆4,966億円
4パーソルホールディングス株式会社1兆5,558億円
5株式会社電通グループ1兆4,352億円
6セコム株式会社1兆2,569億円
7インフロニア・ホールディングス株式会社1兆1,249億円

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