リクルートホールディングスの平均年収・中途年収と企業偏差値

株式会社リクルートホールディングスの平均年間給与は1,162万円(平均年齢40.2歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、サービス業の上場企業 503 社中 13 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は77(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の998万円から2026年3月期の1,162万円になりました(+16.5%)。

2026年3月期の売上高は3兆6,974億円、営業利益は6,306億円、営業利益率は17.1%です(売上高はサービス業の上場企業 557 社中 2 位)。

業種
サービス業
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E07801

5 軸の偏差値

株式会社リクルートホールディングスの 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収77定着53成長性47財務の健全さ62利益の安定50
サービス業の上場企業の中での偏差値
年収77
定着53
成長性47
財務の健全さ62
利益の安定50
総合65
株式会社リクルートホールディングスの 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収73定着45成長性49財務の健全さ64利益の安定46
全上場企業の中での偏差値
年収73
定着45
成長性49
財務の健全さ64
利益の安定46
総合61

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

リクルートホールディングスと同業他社を比較

サービス業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

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リクルートホールディングスの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
1,162万円
平均年齢
40.2歳
平均勤続年数
9.3年
従業員数(単体)
130人
従業員数(連結)
45,586人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
-3.1%

リクルートホールディングスの平均年収と従業員数の推移

0250万円500万円750万円1,000万円1,250万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期998万円—38.9歳8.3年136人
2023年3月期1,139万円+14.2%39.3歳7.4年128人
2024年3月期1,119万円-1.7%39.8歳7.9年119人
2025年3月期1,145万円+2.3%40.5歳8.5年116人
2026年3月期1,162万円+1.5%40.2歳9.3年130人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

リクルートホールディングスの中途の年収

600万800万1,000万1,200万1,400万1,600万695万円〜786万円(1件): グローバル役員秘書775万円〜1,440万円(1件): グローバルテクノロジー監査(IT/サイバーセキュリティ/AIガバナンス等)840万円〜1,005万円(1件): グローバル役員秘書(リーダー候補)840万円〜1,440万円(1件): グローバル内部監査※主任/リーダー候補920万円〜1,100万円(1件): グローバルIR920万円〜1,440万円(1件): グローバル税務
求人 6 件の年収平均年間給与

出典:求人(2026年10月16日取得)、有価証券報告書(2026年3月期)。中途の年収は求人の提示額です。算出方法

リクルートホールディングスの売上高・業績の推移

01兆円2兆円3兆円4兆円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期2兆2,693億円1,628億円1,314億円49.7%12.6%20円
2022年3月期2兆8,717億円3,789億円2,968億円56.3%24.2%21円
2023年3月期3兆4,295億円3,443億円2,698億円58.2%18.0%22円
2024年3月期3兆4,165億円4,025億円3,537億円63.6%19.5%23円
2025年3月期3兆5,575億円4,905億円4,085億円58.3%22.6%24円
2026年3月期3兆6,974億円6,306億円4,969億円56.8%31.0%25円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
5件(計1億円)
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
5件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
81
ダイバーシティ偏差値(全体)
87
男性育休取得率
200.0%
女性管理職比率
55.0%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
85.8%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YDHL)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
86.5% / 134.6%2025年4月1日~2026年3月31日

サービス業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
10フロンティア・マネジメント株式会社1,171万円
11株式会社博報堂DYホールディングス1,168万円
12いちご株式会社1,165万円
13株式会社リクルートホールディングス1,162万円
14株式会社ディー・エヌ・エー1,118万円
15株式会社ライズ・コンサルティング・グループ1,108万円
16株式会社シグマクシス・ホールディングス1,033万円

サービス業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
1日本郵政株式会社11兆4,406億円
2株式会社リクルートホールディングス3兆6,974億円
3楽天グループ株式会社2兆4,966億円
4パーソルホールディングス株式会社1兆5,558億円
5株式会社電通グループ1兆4,352億円
6セコム株式会社1兆2,569億円
7インフロニア・ホールディングス株式会社1兆1,249億円

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