電通総研の平均年収・中途年収と企業偏差値

株式会社電通総研の平均年間給与は1,125万円(平均年齢39.9歳、2025年12月期の有価証券報告書)で、情報・通信業の上場企業 553 社中 19 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は74(業種内)です。平均年間給与は2022年12月期の1,128万円から2025年12月期の1,125万円になりました(-0.3%)。

2025年12月期の売上高は1,649億円、営業利益は229億円、営業利益率は13.9%です(売上高は情報・通信業の上場企業 608 社中 32 位)。

業種
情報・通信業
本店所在地
東京都
決算期
2025-12-31
EDINET コード
E05147

5 軸の偏差値

株式会社電通総研の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収74定着57成長性48財務の健全さ53利益の安定61
情報・通信業の上場企業の中での偏差値
年収74
定着57
成長性48
財務の健全さ53
利益の安定61
総合66
株式会社電通総研の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収72定着49成長性52財務の健全さ56利益の安定55
全上場企業の中での偏差値
年収72
定着49
成長性52
財務の健全さ56
利益の安定55
総合64

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

電通総研と同業他社を比較

情報・通信業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

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電通総研の平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
1,125万円
平均年齢
39.9歳
平均勤続年数
10.7年
従業員数(単体)
2,492人
従業員数(連結)
4,618人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+10.9%

電通総研の平均年収と従業員数の推移

0250万円500万円750万円1,000万円1,250万円2022/122023/122024/122025/12
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年12月期1,128万円—40.9歳12.0年1,842人
2023年12月期1,134万円+0.5%40.6歳11.6年2,039人
2024年12月期1,123万円-1.0%40.1歳10.8年2,402人
2025年12月期1,125万円+0.2%39.9歳10.7年2,492人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

電通総研の中途の年収

600万800万1,000万1,200万1,400万720万円〜1,200万円(12件): 【電通総研】【V-45】生産準備PLMソリューション導入プロジェクトマネージャー/スペシャリスト、【電通総研】【X-94】ソリューションアーキテクト、【電通総研】【X-98】統合HCMソリューション導入における インフラチームリーダー、【電通総研】【X-90】AI駆動開発テックリード、【電通総研】【X-91】データエンジニア ほか12730万円〜1,360万円(13件): 【電通総研】【CO-10】サステナビリティ戦略コンサルタント、【電通総研】【CO-11】感性/Well-being企画開発コンサルタント、【電通総研】【CO-12】事業戦略コンサルタント、【電通総研】【CO-13】ものづくり戦略コンサルタント、【電通総研】【CO-14】SCM業務改革コンサルタント ほか13890万円〜1,200万円(64件): 【電通総研】【EA-73】(東京)<連結会計業務領域>業務スペシャリスト/BPOリーダー、【電通総研】【EA-74】(大阪)<連結会計業務領域>業務スペシャリスト/BPOリーダー、【電通総研】【F-109】金融向け自社製品(パッケージ・サービス)保守/開発・エンハンス開発 プロジェクトマネージャー/リーダー、【電通総研】【F-33】金融基幹システム(オープン系)PM、【電通総研】【F-35】融資領域プロジェクトマネージャー/リーダー ほか64890万円〜1,400万円(4件): 【電通総研】【V-44】(東京)エンジニアリングDXコンサルタント/次世代IT基盤構築リーダー、【電通総研】【V-46】(大阪)エンジニアリングDXコンサルタント/次世代IT基盤構築リーダー、【電通総研】【V-47】(広島)エンジニアリングDXコンサルタント/次世代IT基盤構築リーダー、【電通総研】【E3-66】マーケティング領域におけるPM/PL(テクノロジーを活用した新しい顧客体験の実践)4940万円〜1,360万円(5件): 【電通総研】【CO-17】エンジニアリングチェーン業務改革コンサルタント、【電通総研】【CO-19】会計/経営管理コンサルタント(DX戦略)、【電通総研】【CO-24】金融ビジネスコンサルタント(DX戦略)、【電通総研】【CO-26】PLM・BOM/BOPデータモデルコンサルタント、【電通総研】【CO-27】製品開発DXコンサルタント5
求人 98 件の年収(数字は同じ年収の件数)平均年間給与

出典:求人(2026年10月16日取得)、有価証券報告書(2025年12月期)。中途の年収は求人の提示額です。算出方法

電通総研の売上高・業績の推移

0500億円1,000億円1,500億円2,000億円2020/122021/122022/122023/122024/122025/12
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2020年12月期1,087億円—74億円61.3%12.9%92円
2021年12月期1,121億円137億円89億円60.5%14.3%56円
2022年12月期1,291億円186億円126億円60.6%18.1%78円
2023年12月期1,426億円210億円147億円62.2%18.7%100円
2024年12月期1,526億円210億円151億円61.9%17.4%108円
2025年12月期1,649億円229億円164億円60.7%17.1%120円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(単体、2025年12月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
12.2時間(基幹的な職種)※ 期間的な職種は正社員(総合職)を対象とする。時間外労働と休日労働の合計が、全ての雇用管理区分で各月全て45時間未満である。
有給休暇取得率
62.7%(正社員(総合職))※ 雇用管理区分6:契約社員(事務スタッフ)の年次有給休暇の取得率:97.8%。(公開数値は2025年度実績)
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
11.4年 / 8.4年(正社員(総合職))※ 無期雇用者を対象に雇用管理区分ごとに記載。
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した採用と残業の値です。

中途採用の人数(男性 / 女性)
開示なし / 92人
採用倍率(男性 / 女性)
13.3倍 / 11.8倍(その他)応募者数 ÷ 採用者数
採用した労働者に占める女性の割合
31.4%(その他)
月の法定時間外労働が 60 時間以上の労働者数
0人

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
20件(計41億円)
補助金の交付
記録なし
特許の登録
19件
意匠の登録
3件
商標の登録
90件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
44
ダイバーシティ偏差値(全体)
50
男性育休取得率
76.5%
女性管理職比率
6.5%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
74.6%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100XRJK)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

労働者に占める女性の割合
20.5%(その他)
女性の育休取得率
91.4%(その他)
男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
75.8% / 63.8%2025年1月1日~2025年12月31日

情報・通信業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
16株式会社ソラコム1,143万円
17株式会社オービック1,129万円
18株式会社アバントグループ1,127万円
19株式会社電通総研1,125万円
20株式会社チェンジホールディングス1,106万円
21GMOペイメントゲートウェイ株式会社1,097万円
22株式会社三菱総合研究所1,082万円

情報・通信業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
29東映株式会社1,853億円
30日本ビジネスシステムズ株式会社1,726億円
31株式会社テレビ東京ホールディングス1,649億円
32株式会社電通総研1,649億円
33エイベックス株式会社1,466億円
34株式会社DTS1,352億円
35株式会社オービック1,352億円

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