東京エレクトロンの平均年収と企業偏差値

東京エレクトロン株式会社の平均年間給与は1,380万円(平均年齢43.1歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、電気機器の上場企業 215 社中 3 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は80(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の1,285万円から2026年3月期の1,380万円になりました(+7.4%)。

2026年3月期の売上高は2兆4,435億円、営業利益は6,249億円、営業利益率は25.6%です(売上高は電気機器の上場企業 229 社中 11 位)。

業種
電気機器
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E02652

5 軸の偏差値

東京エレクトロン株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収80定着48成長性62財務の健全さ65利益の安定47
電気機器の上場企業の中での偏差値
年収80
定着48
成長性62
財務の健全さ65
利益の安定47
総合67
東京エレクトロン株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収79定着53成長性56財務の健全さ65利益の安定46
全上場企業の中での偏差値
年収79
定着53
成長性56
財務の健全さ65
利益の安定46
総合70

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

東京エレクトロンと同業他社を比較

電気機器で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

東京エレクトロンの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
1,380万円
平均年齢
43.1歳
平均勤続年数
14.7年
従業員数(単体)
2,309人
従業員数(連結)
20,236人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+6.7%

東京エレクトロンの平均年収と従業員数の推移

0500万円1,000万円1,500万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期1,285万円—44.0歳16.4年1,771人
2023年3月期1,399万円+8.9%43.6歳15.6年1,969人
2024年3月期1,273万円-9.0%43.7歳15.5年2,036人
2025年3月期1,354万円+6.4%43.5歳14.9年2,224人
2026年3月期1,380万円+1.9%43.1歳14.7年2,309人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

東京エレクトロンの売上高・業績の推移

05,000億円1兆円1兆5,000億円2兆円2兆5,000億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期1兆3,991億円3,207億円2,429億円71.1%26.5%781円
2022年3月期2兆38億円5,993億円4,371億円70.5%37.2%1,403円
2023年3月期2兆2,090億円6,177億円4,716億円68.7%32.3%1,711円
2024年3月期1兆8,305億円4,563億円3,640億円71.1%21.8%393円
2025年3月期2兆4,316億円6,973億円5,441億円70.1%30.3%592円
2026年3月期2兆4,435億円6,249億円5,745億円71.5%29.6%628円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(単体、2026年3月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
開示なし
有給休暇取得率
75.4%(正社員)※ 2025年度実績
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
14.8年 / 14.4年(正社員)※ 2025年度実績、性別の申告があった社員のデータのみ集計
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した採用と残業の値です。

中途採用の人数(男性 / 女性)
75人 / 23人
採用した労働者に占める女性の割合
20.6%(その他)

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温室効果ガス算定排出量(2023年度)。温対法に基づいて報告された、この法人(単体)の値です。

特定荷主
5,903 t-CO2

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
2件(計1億円)
補助金の交付
記録なし
特許の登録
3,752件
意匠の登録
102件
商標の登録
51件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
46
ダイバーシティ偏差値(全体)
44
男性育休取得率
76.1%
女性管理職比率
8.7%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
60.6%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YEOO)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

労働者に占める女性の割合
31.5%(正社員)
係長級に占める女性の割合
8.9%
女性の育休取得率
100.0%(正社員、育児目的休暇等を含む)
男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
61.4% / 57.0%2025年4月1日~2026年3月31日

電気機器で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
1株式会社キーエンス2,178万円
2レーザーテック株式会社1,881万円
3東京エレクトロン株式会社1,380万円
4キオクシアホールディングス株式会社1,307万円
5株式会社パワーエックス1,185万円
6ソニーグループ株式会社1,155万円
7ファナック株式会社1,144万円

電気機器で売上高が近い会社

順位企業名売上高
8ニデック株式会社2兆7,087億円
9株式会社リコー2兆6,083億円
10TDK株式会社2兆5,048億円
11東京エレクトロン株式会社2兆4,435億円
12キオクシアホールディングス株式会社2兆3,376億円
13京セラ株式会社2兆702億円
14シャープ株式会社1兆8,928億円

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