ベースの平均年収と企業偏差値
ベース株式会社の平均年間給与は604万円（平均年齢34.7歳、2025年12月期の有価証券報告書）で、情報・通信業の上場企業 553 社中 377 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は47（業種内）です。平均年間給与は2022年12月期の607万円から2025年12月期の604万円になりました（-0.5%）。
2025年12月期の売上高は218億円、営業利益は57億円、営業利益率は26.4%です（売上高は情報・通信業の上場企業 608 社中 153 位）。
5 軸の偏差値
| 年収 | 47 |
|---|---|
| 定着 | 48 |
| 成長性 | 51 |
| 財務の健全さ | 64 |
| 利益の安定 | 56 |
| 総合 | 56 |
| 年収 | 48 |
|---|---|
| 定着 | 41 |
| 成長性 | 56 |
| 財務の健全さ | 69 |
| 利益の安定 | 51 |
| 総合 | 56 |
偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。
ベースと同業他社を比較
情報・通信業で総合偏差値（業種内）が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。
- ゼンリンと比較総合 56
- 日本ＢＳ放送と比較総合 56
- ＨＥＮＮＧＥと比較総合 56
- スペースシャワーＳＫＩＹＡＫＩホールディングスと比較総合 56
開示指標
- 平均年間給与
- 604万円
- 平均年齢
- 34.7歳
- 平均勤続年数
- 5.1年
- 従業員数（単体）
- 1,246人
- 従業員数（連結）
- 1,332人
- 従業員数の増減率（年率、連結優先）
- +9.5%
ベースの平均年収と従業員数の推移
| 決算期 | 平均年間給与 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年12月期 | 607万円 | — | 36.0歳 | 5.1年 | 843人 |
| 2023年12月期 | 616万円 | +1.5% | 35.0歳 | 5.0年 | 1,008人 |
| 2024年12月期 | 603万円 | -2.1% | 34.6歳 | 5.0年 | 1,145人 |
| 2025年12月期 | 604万円 | +0.1% | 34.7歳 | 5.1年 | 1,246人 |
有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社（単体）の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。
ベースの売上高・業績の推移
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | 自己資本比率 | ROE | 1 株配当 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2020年12月期 | 124億円 | — | 17億円 | 65.4% | 28.5% | 60円 |
| 2021年12月期 | 133億円 | 30億円 | 21億円 | 73.1% | 28.2% | 80円 |
| 2022年12月期 | 170億円 | 39億円 | 27億円 | 71.0% | 29.2% | 96円 |
| 2023年12月期 | 187億円 | 47億円 | 34億円 | 74.4% | 30.5% | 92円 |
| 2024年12月期 | 202億円 | 52億円 | 39億円 | 74.6% | 30.5% | 102円 |
| 2025年12月期 | 218億円 | 57億円 | 42億円 | 75.3% | 30.7% | 117円 |
有価証券報告書の連結の値です（連結財務諸表のない会社は単体）。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益（IFRS）・経常収益（銀行・保険）で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。
働き方
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です（単体、2026年3月時点）。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。
- 月平均残業時間（法定時間外）
- 13.1時間（対象正社員）※ 一月当たりの労働者の平均残業時間＝「1年間の対象労働者の法定時間外労働及び法定休日労働の総時間数の合計」÷「対象労働者数（年間累計）」
- 有給休暇取得率
- 33.2%（対象とする労働者すべて）
- 平均継続勤務年数（男性 / 女性）
- 開示なし / 開示なし
- 採用 10 年前後の継続雇用割合（男性 / 女性）
- 開示なし / 開示なし
厚生労働省「職場情報総合サイト（しょくばらぼ）」に企業が公表した採用と残業の値です。
- 中途採用の人数（男性 / 女性）
- 71人 / 22人
- 採用した労働者に占める女性の割合
- 23.4%（正社員）
認定・表彰
しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。
国の認定・表彰を、しょくばらぼ（厚生労働省）と DX 推進ポータル（IPA）の公開データから表示しています（公式の認定マークではありません）。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定（DX 認定・安全衛生優良企業）は期限内のものだけを表示します。
環境
温対法の排出量の公表値がありません（排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません）。
国との取引・知的財産
- 国・独立行政法人等からの受注（落札価格）
- 記録なし
- 補助金の交付
- 記録なし
- 特許の登録
- 記録なし
- 意匠の登録
- 記録なし
- 商標の登録
- 1件
経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人（単体）の法人番号で集計した値です。受注（2015 年度以降）と補助金（2017 年度以降）は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引（地方自治体の発注など）や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。
ダイバーシティ
提出会社（単体）の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。
- ダイバーシティ偏差値（業種内）
- 49
- ダイバーシティ偏差値（全体）
- 54
- 男性育休取得率
- 58.3%
- 女性管理職比率
- 11.8%
- 男女賃金差異（女性 ÷ 男性）
- 85.1%
出典: 有価証券報告書（EDINET、書類管理番号 S100XUKI）
厚生労働省「職場情報総合サイト（しょくばらぼ）」に企業が公表した値です（女性活躍推進法に基づく公表）。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。
- 労働者に占める女性の割合
- 23.4%（正社員）
- 係長級に占める女性の割合
- 42.0%
- 女性の育休取得率
- 100.0%（正社員）
- 男女賃金差異（正規雇用 / 非正規雇用）
- 87.7% / 44.9%2025年1月1日～2025年12月31日
情報・通信業で平均年収が近い会社
| 順位 | 企業名 | 平均年収 |
|---|---|---|
| 374 | ナイル株式会社 | 606万円 |
| 375 | 株式会社Ｊストリーム | 605万円 |
| 376 | 株式会社ジグザグ | 604万円 |
| 377 | ベース株式会社 | 604万円 |
| 378 | 株式会社ｅｎｉｓｈ | 602万円 |
| 379 | 株式会社 昭和システムエンジニアリング | 602万円 |
| 380 | 株式会社ＩＣ | 602万円 |
情報・通信業で売上高が近い会社
| 順位 | 企業名 | 売上高 |
|---|---|---|
| 150 | 株式会社構造計画研究所ホールディングス | 225億円 |
| 151 | ジェイフロンティア株式会社 | 222億円 |
| 152 | 株式会社セゾンテクノロジー | 219億円 |
| 153 | ベース株式会社 | 218億円 |
| 154 | 株式会社ＰＫＳＨＡ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ | 218億円 |
| 155 | 株式会社タイミー | 210億円 |
| 156 | 株式会社アイル | 209億円 |