ＫＰＰグループホールディングスの平均年収・初任給と企業偏差値
ＫＰＰグループホールディングス株式会社の平均年間給与は873万円（平均年齢46.5歳、2026年3月期の有価証券報告書）で、卸売業の上場企業 285 社中 46 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は58（業種内）です。平均年間給与は2021年3月期の656万円から2026年3月期の873万円になりました（+33.0%）。
2026年3月期の売上高は6,504億円、営業利益は101億円、営業利益率は1.5%です（売上高は卸売業の上場企業 299 社中 28 位）。
5 軸の偏差値
| 年収 | 58 |
|---|---|
| 定着 | 34 |
| 成長性 | 55 |
| 財務の健全さ | 39 |
| 利益の安定 | 49 |
| 総合 | 44 |
| 年収 | 59 |
|---|---|
| 定着 | 40 |
| 成長性 | 52 |
| 財務の健全さ | 40 |
| 利益の安定 | 54 |
| 総合 | 48 |
偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。
ＫＰＰグループホールディングスと同業他社を比較
卸売業で総合偏差値（業種内）が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。
- リリカラと比較総合 44
- 共同紙販ホールディングスと比較総合 45
- タカチホと比較総合 45
- エコートレーディングと比較総合 45
ＫＰＰグループホールディングスの平均年収で失業保険（基本手当）を計算する
開示指標
- 平均年間給与
- 873万円
- 平均年齢
- 46.5歳
- 平均勤続年数
- 9.3年
- 従業員数（単体）
- 36人
- 従業員数（連結）
- 6,024人
- 従業員数の増減率（年率、連結優先）
- +1.7%
ＫＰＰグループホールディングスの平均年収と従業員数の推移
| 決算期 | 平均年間給与 | 前期比 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 656万円 | — | 42.7歳 | 18.1年 | 660人 |
| 2022年3月期 | 717万円 | +9.3% | 42.7歳 | 17.9年 | 607人 |
| 2023年3月期 | 854万円 | +19.0% | 45.5歳 | 12.8年 | 52人 |
| 2024年3月期 | 921万円 | +7.9% | 46.1歳 | 12.0年 | 52人 |
| 2025年3月期 | 936万円 | +1.6% | 44.8歳 | 9.6年 | 34人 |
| 2026年3月期 | 873万円 | -6.8% | 46.5歳 | 9.3年 | 36人 |
有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社（単体）の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。
ＫＰＰグループホールディングスの初任給
- 初任給（大卒・月給）
- 292,000円
- 固定残業代
- -
- 初任給 × 12（賞与を除く）
- 350万円
- 初任給の順位
- 上場企業 1,018 社中 145 位
ＫＰＰグループホールディングスの売上高・業績の推移
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | 自己資本比率 | ROE | 1 株配当 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2021年3月期 | 4,304億円 | -90億円 | 14億円 | 15.8% | 3.1% | 10円 |
| 2022年3月期 | 5,634億円 | 94億円 | 75億円 | 19.4% | 15.0% | 14円 |
| 2023年3月期 | 6,597億円 | 204億円 | 157億円 | 20.5% | 25.4% | 20円 |
| 2024年3月期 | 6,444億円 | 158億円 | 106億円 | 23.7% | 14.2% | 22円 |
| 2025年3月期 | 6,700億円 | 135億円 | 80億円 | 24.5% | 9.5% | 34円 |
| 2026年3月期 | 6,504億円 | 101億円 | 56億円 | 23.9% | 6.4% | 36円 |
有価証券報告書の連結の値です（連結財務諸表のない会社は単体）。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益（IFRS）・経常収益（銀行・保険）で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。
働き方
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です（単体、2021年12月時点）。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。
- 月平均残業時間（法定時間外）
- 開示なし
- 有給休暇取得率
- 48.7%（全体）※ 2020年度実績
- 平均継続勤務年数（男性 / 女性）
- 開示なし / 開示なし
- 採用 10 年前後の継続雇用割合（男性 / 女性）
- 開示なし / 開示なし
厚生労働省「職場情報総合サイト（しょくばらぼ）」に企業が公表した採用と残業の値です。
- 中途採用比率（前年度）
- 100.0%2026年5月25日公表
- 採用した労働者に占める女性の割合
- 33.3%（その他）
認定・表彰
しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。
国の認定・表彰を、しょくばらぼ（厚生労働省）と DX 推進ポータル（IPA）の公開データから表示しています（公式の認定マークではありません）。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定（DX 認定・安全衛生優良企業）は期限内のものだけを表示します。
環境
温対法の排出量の公表値がありません（排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません）。
国との取引・知的財産
- 国・独立行政法人等からの受注（落札価格）
- 2件（計1億円）
- 補助金の交付
- 記録なし
- 特許の登録
- 記録なし
- 意匠の登録
- 記録なし
- 商標の登録
- 記録なし
経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人（単体）の法人番号で集計した値です。受注（2015 年度以降）と補助金（2017 年度以降）は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引（地方自治体の発注など）や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。
ダイバーシティ
提出会社（単体）の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。
- ダイバーシティ偏差値（業種内）
- 66
- ダイバーシティ偏差値（全体）
- 62
- 男性育休取得率
- 100.0%
- 女性管理職比率
- 23.0%
- 男女賃金差異（女性 ÷ 男性）
- 74.8%
出典: 有価証券報告書（EDINET、書類管理番号 S100YHDZ）
厚生労働省「職場情報総合サイト（しょくばらぼ）」に企業が公表した値です（女性活躍推進法に基づく公表）。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。
- 女性の育休取得率
- 100.0%（その他、育児目的休暇等を含む）
卸売業で平均年収が近い会社
| 順位 | 企業名 | 平均年収 |
|---|---|---|
| 43 | 日本紙パルプ商事株式会社 | 890万円 |
| 44 | 佐藤商事株式会社 | 877万円 |
| 45 | ラサ商事株式会社 | 876万円 |
| 46 | ＫＰＰグループホールディングス株式会社 | 873万円 |
| 47 | 極東貿易株式会社 | 869万円 |
| 48 | デリカフーズホールディングス株式会社 | 861万円 |
| 49 | ダイトロン株式会社 | 858万円 |
卸売業で売上高が近い会社
| 順位 | 企業名 | 売上高 |
|---|---|---|
| 25 | 松田産業株式会社 | 6,878億円 |
| 26 | キヤノンマーケティングジャパン株式会社 | 6,798億円 |
| 27 | 加賀電子株式会社 | 6,589億円 |
| 28 | ＫＰＰグループホールディングス株式会社 | 6,504億円 |
| 29 | 株式会社トーメンデバイス | 6,337億円 |
| 30 | 株式会社レスター | 6,309億円 |
| 31 | 三愛オブリ株式会社 | 6,116億円 |