リソルホールディングスの平均年収と企業偏差値

リソルホールディングス株式会社の平均年間給与は733万円(平均年齢38.8歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、サービス業の上場企業 503 社中 88 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は58(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の596万円から2026年3月期の733万円になりました(+22.9%)。

2026年3月期の売上高は304億円、営業利益は33億円、営業利益率は10.9%です(売上高はサービス業の上場企業 557 社中 138 位)。

業種
サービス業
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E01156

5 軸の偏差値

リソルホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収58定着55成長性46財務の健全さ48利益の安定54
サービス業の上場企業の中での偏差値
年収58
定着55
成長性46
財務の健全さ48
利益の安定54
総合55
リソルホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収55定着47成長性48財務の健全さ50利益の安定50
全上場企業の中での偏差値
年収55
定着47
成長性48
財務の健全さ50
利益の安定50
総合50

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

リソルホールディングスと同業他社を比較

サービス業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

リソルホールディングスの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
733万円
平均年齢
38.8歳
平均勤続年数
9.2年
従業員数(単体)
28人
従業員数(連結)
647人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+13.0%

リソルホールディングスの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期596万円—41.1歳12.1年20人
2023年3月期604万円+1.2%39.1歳10.2年24人
2024年3月期702万円+16.3%41.1歳9.9年24人
2025年3月期723万円+3.1%39.4歳9.1年24人
2026年3月期733万円+1.3%38.8歳9.2年28人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

リソルホールディングスの売上高・業績の推移

0100億円200億円300億円400億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期195億円11億円3億円34.8%2.3%50円
2022年3月期209億円7億円5億円34.5%3.5%50円
2023年3月期221億円3億円7億円31.6%5.4%50円
2024年3月期257億円21億円14億円34.0%10.0%80円
2025年3月期284億円27億円20億円37.2%12.7%100円
2026年3月期304億円33億円27億円41.7%15.7%110円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温室効果ガス算定排出量(2023年度)。温対法に基づいて報告された、この法人(単体)の値です。

特定事業所排出者
11,904 t-CO2

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
18件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
61
ダイバーシティ偏差値(全体)
70
男性育休取得率
開示なし
女性管理職比率
37.5%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
73.5%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YK7M)

サービス業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
85株式会社船井総研ホールディングス739万円
86SOLIZE Holdings株式会社736万円
87セレンディップ・ホールディングス株式会社735万円
88リソルホールディングス株式会社733万円
89株式会社 リソー教育グループ732万円
90東京都競馬株式会社730万円
91株式会社ヴィス730万円

サービス業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
135燦ホールディングス株式会社320億円
136株式会社エムアップホールディングス317億円
137株式会社ハリマビステム309億円
138リソルホールディングス株式会社304億円
139株式会社セプテーニ・ホールディングス303億円
140株式会社ディーエムエス303億円
141株式会社フロンティアインターナショナル299億円

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