SM ENTERTAINMENT JAPANの平均年収と企業偏差値

株式会社SM ENTERTAINMENT JAPANの平均年間給与は607万円(平均年齢38.5歳、2025年12月期の有価証券報告書)で、情報・通信業の上場企業 553 社中 370 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は45(業種内)です。平均年間給与は2022年12月期の521万円から2025年12月期の607万円になりました(+16.5%)。

2025年12月期の売上高は102億円、営業利益は2億円、営業利益率は1.7%です(売上高は情報・通信業の上場企業 608 社中 246 位)。

業種
情報・通信業
本店所在地
東京都
決算期
2025-12-31
EDINET コード
E05088

5 軸の偏差値

株式会社SM ENTERTAINMENT JAPANの 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収45定着44成長性49財務の健全さ48利益の安定50
情報・通信業の上場企業の中での偏差値
年収45
定着44
成長性49
財務の健全さ48
利益の安定50
総合46
株式会社SM ENTERTAINMENT JAPANの 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収47定着38成長性54財務の健全さ52利益の安定45
全上場企業の中での偏差値
年収47
定着38
成長性54
財務の健全さ52
利益の安定45
総合44

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

SM ENTERTAINMENT JAPANと同業他社を比較

情報・通信業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

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SM ENTERTAINMENT JAPANの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
607万円
平均年齢
38.5歳
平均勤続年数
5.5年
従業員数(単体)
104人
従業員数(連結)
104人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+5.3%

SM ENTERTAINMENT JAPANの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2022/122023/122024/122025/12
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年12月期521万円—39.0歳6.6年86人
2023年12月期584万円+12.1%38.4歳5.7年90人
2024年12月期565万円-3.3%38.2歳5.2年91人
2025年12月期607万円+7.5%38.5歳5.5年104人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

SM ENTERTAINMENT JAPANの売上高・業績の推移

-25億円025億円50億円75億円100億円125億円2020/122021/122022/122023/122024/122025/12
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2020年12月期43億円—-12億円63.6%-21.7%0円
2021年12月期56億円-6億円-3億円61.4%-4.3%0円
2022年12月期71億円-4億円-3億円60.1%-5.2%0円
2023年12月期89億円2億円3億円50.7%4.2%0円
2024年12月期97億円4億円8億円48.0%11.8%1円
2025年12月期102億円2億円4億円49.8%5.3%2円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
6件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
74
ダイバーシティ偏差値(全体)
77
男性育休取得率
100.0%
女性管理職比率
42.9%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
開示なし

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100XTT0)

情報・通信業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
367株式会社クリーマ607万円
368株式会社ゼネテック607万円
369株式会社CS-C607万円
370株式会社SM ENTERTAINMENT JAPAN607万円
371株式会社ファインデックス607万円
372テラテクノロジー株式会社606万円
373株式会社ハイマックス606万円

情報・通信業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
243テクミラホールディングス株式会社104億円
244ペイクラウドホールディングス株式会社102億円
245チエル株式会社102億円
246株式会社SM ENTERTAINMENT JAPAN102億円
247株式会社テクノロジーズ101億円
248株式会社IC101億円
249株式会社ニーズウェル100億円

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