コナミグループの平均年収・インターンと企業偏差値

コナミグループ株式会社の平均年間給与は850万円(平均年齢35.5歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、情報・通信業の上場企業 553 社中 68 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は63(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の745万円から2026年3月期の850万円になりました(+14.1%)。

2026年3月期の売上高は4,937億円、営業利益は1,359億円、営業利益率は27.5%です(売上高は情報・通信業の上場企業 608 社中 11 位)。

業種
情報・通信業
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E01956

5 軸の偏差値

コナミグループ株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収63定着67成長性49財務の健全さ61利益の安定53
情報・通信業の上場企業の中での偏差値
年収63
定着67
成長性49
財務の健全さ61
利益の安定53
総合66
コナミグループ株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収62定着58成長性54財務の健全さ66利益の安定48
全上場企業の中での偏差値
年収62
定着58
成長性54
財務の健全さ66
利益の安定48
総合65

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

コナミグループと同業他社を比較

情報・通信業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

コナミグループの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
850万円
平均年齢
35.5歳
平均勤続年数
10.8年
従業員数(単体)
259人
従業員数(連結)
5,186人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+1.5%

コナミグループの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円1,000万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期745万円—39.3歳11.9年115人
2023年3月期726万円-2.6%37.1歳10.5年214人
2024年3月期711万円-2.0%36.3歳10.2年228人
2025年3月期790万円+11.1%35.6歳10.0年250人
2026年3月期850万円+7.6%35.5歳10.8年259人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

コナミグループのインターンシップ

2026年10月16日取得。最新の締切・日程は応募先で確認してください。

インターンシップによる就労支援(IT分野:ゲーム制作の就業体験)

締切
-
種別
インターンシップ
対象
-
職種・テーマ
ゲーム制作・プログラミング・企画書作成
日程
-
日数・形式
対面(コナミグループ制作スタジオ)
応募先
-
出典
採用ページ

インターンシップによる就労支援(健康分野:健康運動指導実習)

締切
-
種別
インターンシップ
対象
-
職種・テーマ
スポーツ指導・接客
日程
-
日数・形式
対面(コナミスポーツクラブ)
応募先
-
出典
採用ページ

コナミグループの売上高・業績の推移

01,000億円2,000億円3,000億円4,000億円5,000億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期2,727億円366億円323億円61.1%11.4%73円
2022年3月期2,995億円744億円548億円65.8%16.9%123.5円
2023年3月期3,143億円462億円349億円68.8%9.6%124円
2024年3月期3,603億円803億円592億円70.5%14.7%131円
2025年3月期4,216億円1,019億円747億円72.5%16.4%165.5円
2026年3月期4,937億円1,359億円1,000億円75.4%19.1%221.5円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
2件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
53
ダイバーシティ偏差値(全体)
58
男性育休取得率
100.0%
女性管理職比率
13.6%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
76.8%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YKX5)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

女性の育休取得率
100.0%(正社員)
男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
75.8% / 92.9%2025年4月1日~2026年3月31日

情報・通信業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
65JFEシステムズ株式会社861万円
66東映アニメーション株式会社855万円
67株式会社エクサウィザーズ855万円
68コナミグループ株式会社850万円
69株式会社デジタルガレージ850万円
70ULSグループ株式会社849万円
71HENNGE株式会社848万円

情報・通信業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
8株式会社光通信7,348億円
9TISI株式会社5,965億円
10株式会社フジ・メディア・ホールディングス5,519億円
11コナミグループ株式会社4,937億円
12日本テレビホールディングス株式会社4,844億円
13株式会社ネクソン4,751億円
14BIPROGY株式会社4,337億円

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