日本テレビホールディングスの平均年収と企業偏差値

日本テレビホールディングス株式会社の平均年間給与は1,398万円(平均年齢48.6歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、情報・通信業の上場企業 553 社中 5 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は80(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の1,379万円から2026年3月期の1,398万円になりました(+1.4%)。

2026年3月期の売上高は4,844億円、営業利益は693億円、営業利益率は14.3%です(売上高は情報・通信業の上場企業 608 社中 12 位)。

業種
情報・通信業
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E04410

5 軸の偏差値

日本テレビホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収80定着59成長性44財務の健全さ55利益の安定64
情報・通信業の上場企業の中での偏差値
年収80
定着59
成長性44
財務の健全さ55
利益の安定64
総合69
日本テレビホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収78定着51成長性46財務の健全さ57利益の安定59
全上場企業の中での偏差値
年収78
定着51
成長性46
財務の健全さ57
利益の安定59
総合66

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

日本テレビホールディングスと同業他社を比較

情報・通信業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

日本テレビホールディングスの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
1,398万円
平均年齢
48.6歳
平均勤続年数
17.0年
従業員数(単体)
235人
従業員数(連結)
5,933人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+3.9%

日本テレビホールディングスの平均年収と従業員数の推移

0500万円1,000万円1,500万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期1,379万円—48.0歳20.3年199人
2023年3月期1,358万円-1.5%48.2歳16.3年201人
2024年3月期1,297万円-4.5%48.1歳16.1年220人
2025年3月期1,390万円+7.2%48.7歳17.4年227人
2026年3月期1,398万円+0.6%48.6歳17.0年235人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

日本テレビホールディングスの売上高・業績の推移

01,000億円2,000億円3,000億円4,000億円5,000億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期3,913億円345億円240億円79.0%3.1%35円
2022年3月期4,064億円587億円474億円79.6%5.7%37円
2023年3月期4,140億円466億円341億円80.8%4.1%37円
2024年3月期4,235億円419億円347億円77.6%3.9%40円
2025年3月期4,619億円549億円460億円77.9%4.9%40円
2026年3月期4,844億円693億円568億円77.6%5.8%45円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
22件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
開示なし
ダイバーシティ偏差値(全体)
開示なし
男性育休取得率
開示なし
女性管理職比率
開示なし
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
開示なし

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100Y9BG)

情報・通信業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
2株式会社フジ・メディア・ホールディングス1,577万円
3朝日放送グループホールディングス株式会社1,465万円
4株式会社テレビ東京ホールディングス1,419万円
5日本テレビホールディングス株式会社1,398万円
6GMOフィナンシャルゲート株式会社1,335万円
7中部日本放送株式会社1,335万円
8株式会社野村総合研究所1,333万円

情報・通信業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
9TISI株式会社5,965億円
10株式会社フジ・メディア・ホールディングス5,519億円
11コナミグループ株式会社4,937億円
12日本テレビホールディングス株式会社4,844億円
13株式会社ネクソン4,751億円
14BIPROGY株式会社4,337億円
15株式会社TBSホールディングス4,249億円

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