メディア総研の平均年収・初任給・中途年収と企業偏差値

メディア総研株式会社の平均年間給与は611万円(平均年齢37.6歳、2026年7月期の有価証券報告書)で、サービス業の上場企業 503 社中 213 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は51(業種内)です。平均年間給与は2022年7月期の481万円から2026年7月期の611万円になりました(+27.0%)。

2026年7月期の売上高は16億円、営業利益は3億円、営業利益率は16.9%です(売上高はサービス業の上場企業 557 社中 520 位)。

業種
サービス業
本店所在地
福岡県
決算期
2026-07-31
EDINET コード
E36886

5 軸の偏差値

メディア総研株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収51定着39成長性58財務の健全さ65利益の安定54
サービス業の上場企業の中での偏差値
年収51
定着39
成長性58
財務の健全さ65
利益の安定54
総合57
メディア総研株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収48定着34成長性64財務の健全さ66利益の安定49
全上場企業の中での偏差値
年収48
定着34
成長性64
財務の健全さ66
利益の安定49
総合54

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

メディア総研と同業他社を比較

サービス業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

メディア総研の平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
611万円
平均年齢
37.6歳
平均勤続年数
3.8年
従業員数(単体)
51人
従業員数(連結)
77人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+22.4%

メディア総研の平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2022/72023/72024/72025/72026/7
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年7月期481万円—36.1歳3.0年35人
2023年7月期523万円+8.7%37.3歳3.1年39人
2024年7月期551万円+5.3%38.0歳3.3年41人
2025年7月期585万円+6.3%37.0歳3.2年49人
2026年7月期611万円+4.4%37.6歳3.8年51人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

メディア総研の初任給と中途の年収

初任給(大卒・月給)
240,000円
固定残業代
含む(月24時間分)
初任給 × 12(賞与を除く)
288万円
初任給の順位
上場企業 1,018 社中 796 位
200万300万400万500万600万700万288万円以上(2件): 企画営業、営業事務2
求人 2 件の年収(数字は同じ年収の件数)平均年間給与初任給 × 12

出典:採用ページ・求人(2026年10月16日取得)、有価証券報告書(2026年7月期)。中途の年収は求人の提示額です。算出方法

メディア総研の売上高・業績の推移

05億円10億円15億円20億円2021/72022/72023/72024/72025/72026/7
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年7月期7億円2億円1億円81.0%27.0%0円
2022年7月期8億円2億円1億円87.4%16.1%0円
2023年7月期10億円2億円1億円87.1%10.9%0円
2024年7月期12億円2億円1億円84.2%8.4%0円
2025年7月期15億円3億円2億円85.3%15.4%20円
2026年7月期16億円3億円2億円83.9%9.8%25円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(単体、2025年7月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
14.0時間(対象正社員)
有給休暇取得率
67.4%(正社員)
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
2.5年 / 3.9年(正社員)
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した採用と残業の値です。

中途採用の人数(男性 / 女性)
6人 / 2人
採用倍率(男性 / 女性)
10.8倍 / 10.7倍(その他)応募者数 ÷ 採用者数
採用した労働者に占める女性の割合
27.0%(正社員)

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
7件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
開示なし
ダイバーシティ偏差値(全体)
開示なし
男性育休取得率
開示なし
女性管理職比率
開示なし
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
開示なし

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100Z8T1)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

労働者に占める女性の割合
47.0%(正社員)
係長級に占める女性の割合
12.5%
女性の育休取得率
0.0%(その他)

サービス業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
210株式会社早稲田学習研究会614万円
211株式会社イード614万円
212株式会社ウエスコホールディングス612万円
213メディア総研株式会社611万円
214株式会社早稲田アカデミー611万円
215INTLOOP株式会社611万円
216ウェルネス・コミュニケーションズ株式会社611万円

サービス業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
517システム・ロケーション株式会社17億円
518株式会社ブッキングリゾート17億円
519株式会社フロンティア17億円
520メディア総研株式会社16億円
521Retty株式会社16億円
522株式会社イーエムネットジャパン16億円
523スローガン株式会社16億円

サービス業のランキング