横浜フィナンシャルグループの平均年収と企業偏差値

株式会社横浜フィナンシャルグループの平均年間給与は995万円(平均年齢44.6歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、銀行業の上場企業 76 社中 10 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は63(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の1,115万円から2026年3月期の995万円になりました(-10.7%)。

2026年3月期の売上高は4,907億円です(売上高は銀行業の上場企業 83 社中 9 位)。

業種
銀行業
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E32022

5 軸の偏差値

株式会社横浜フィナンシャルグループの 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収63定着46成長性56財務の健全さ53利益の安定51
銀行業の上場企業の中での偏差値
年収63
定着46
成長性56
財務の健全さ53
利益の安定51
総合58
株式会社横浜フィナンシャルグループの 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収65定着59成長性48財務の健全さ30利益の安定76
全上場企業の中での偏差値
年収65
定着59
成長性48
財務の健全さ30
利益の安定76
総合61

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

横浜フィナンシャルグループと同業他社を比較

銀行業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

横浜フィナンシャルグループの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
995万円
平均年齢
44.6歳
平均勤続年数
18.8年
従業員数(単体)
701人
従業員数(連結)
6,313人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+2.0%

横浜フィナンシャルグループの平均年収と従業員数の推移

0250万円500万円750万円1,000万円1,250万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期1,115万円—41.4歳12.5年9人
2023年3月期980万円-12.1%40.0歳12.7年6人
2024年3月期961万円-1.9%39.4歳12.0年5人
2025年3月期1,213万円+26.2%38.5歳9.4年5人
2026年3月期995万円-18.0%44.6歳18.8年701人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

横浜フィナンシャルグループの売上高・業績の推移

01,000億円2,000億円3,000億円4,000億円5,000億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期2,917億円—253億円5.3%2.2%17円
2022年3月期2,870億円—539億円4.8%4.7%18円
2023年3月期3,130億円—562億円4.5%4.9%19円
2024年3月期3,583億円—669億円5.2%5.5%23円
2025年3月期3,991億円—828億円5.2%6.5%29円
2026年3月期4,907億円—1,065億円5.5%7.9%38円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

経済産業省 gBizINFO に、国からの受注・補助金・特許等の登録の記録がありません。

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
開示なし
ダイバーシティ偏差値(全体)
開示なし
男性育休取得率
開示なし
女性管理職比率
開示なし
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
開示なし

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YDG1)

銀行業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
7株式会社十六フィナンシャルグループ1,057万円
8株式会社九州フィナンシャルグループ1,003万円
9株式会社三十三フィナンシャルグループ1,003万円
10株式会社横浜フィナンシャルグループ995万円
11株式会社ほくほくフィナンシャルグループ990万円
12株式会社いよぎんホールディングス987万円
13株式会社ちゅうぎんフィナンシャルグループ951万円

銀行業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
6株式会社 りそなホールディングス1兆3,572億円
7株式会社SBI新生銀行7,741億円
8株式会社ふくおかフィナンシャルグループ6,212億円
9株式会社横浜フィナンシャルグループ4,907億円
10株式会社千葉銀行4,450億円
11株式会社めぶきフィナンシャルグループ4,433億円
12株式会社しずおかフィナンシャルグループ4,385億円

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