日本エンタープライズの平均年収と企業偏差値

日本エンタープライズ株式会社の平均年間給与は657万円(平均年齢40.7歳、2026年5月期の有価証券報告書)で、情報・通信業の上場企業 553 社中 265 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は48(業種内)です。平均年間給与は2021年5月期の629万円から2026年5月期の657万円になりました(+4.6%)。

2026年5月期の売上高は45億円、営業利益は1億円、営業利益率は1.8%です(売上高は情報・通信業の上場企業 608 社中 393 位)。

業種
情報・通信業
本店所在地
東京都
決算期
2026-05-31
EDINET コード
E05169

5 軸の偏差値

日本エンタープライズ株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収48定着49成長性40財務の健全さ57利益の安定60
情報・通信業の上場企業の中での偏差値
年収48
定着49
成長性40
財務の健全さ57
利益の安定60
総合51
日本エンタープライズ株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収50定着42成長性40財務の健全さ59利益の安定54
全上場企業の中での偏差値
年収50
定着42
成長性40
財務の健全さ59
利益の安定54
総合48

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

日本エンタープライズと同業他社を比較

情報・通信業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

日本エンタープライズの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
657万円
平均年齢
40.7歳
平均勤続年数
7.9年
従業員数(単体)
70人
従業員数(連結)
225人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+2.5%

日本エンタープライズの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2021/52022/52023/52024/52025/52026/5
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2021年5月期629万円—38.4歳6.5年58人
2022年5月期621万円-1.2%39.8歳5.2年85人
2023年5月期582万円-6.2%40.3歳6.2年73人
2024年5月期655万円+12.5%40.6歳6.9年71人
2025年5月期669万円+2.1%41.1歳7.4年74人
2026年5月期657万円-1.8%40.7歳7.9年70人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

日本エンタープライズの売上高・業績の推移

010億円20億円30億円40億円50億円2021/52022/52023/52024/52025/52026/5
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年5月期43億円3億円1億円82.5%2.7%3円
2022年5月期40億円1億円1億円84.0%1.5%2円
2023年5月期42億円2億円1億円83.7%2.2%2円
2024年5月期47億円3億円2億円82.6%4.3%3円
2025年5月期44億円1億円2,169万円84.7%0.4%3円
2026年5月期45億円1億円1億円83.7%1.4%3円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
2件
意匠の登録
記録なし
商標の登録
15件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
57
ダイバーシティ偏差値(全体)
62
男性育休取得率
100.0%
女性管理職比率
19.0%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
79.1%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YZ0T)

情報・通信業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
262株式会社DTS659万円
263株式会社中央経済社ホールディングス658万円
264エンカレッジ・テクノロジ株式会社658万円
265日本エンタープライズ株式会社657万円
266株式会社Faber Company657万円
267株式会社マイネット657万円
268株式会社Photosynth656万円

情報・通信業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
390ビリングシステム株式会社45億円
391サークレイス株式会社45億円
392株式会社ROXX45億円
393日本エンタープライズ株式会社45億円
394株式会社Sharing Innovations45億円
395株式会社アイキューブドシステムズ44億円
396株式会社バリューゴルフ44億円

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