明海グループの平均年収・中途年収と企業偏差値

明海グループ株式会社の平均年間給与は748万円(平均年齢36.2歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、海運業の上場企業 11 社中 11 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は37(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の696万円から2026年3月期の748万円になりました(+7.5%)。

2026年3月期の売上高は613億円、営業利益は37億円、営業利益率は6.1%です(売上高は海運業の上場企業 11 社中 6 位)。

業種
海運業
本店所在地
兵庫県
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E04242

5 軸の偏差値

明海グループ株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収37定着32成長性51財務の健全さ39利益の安定67
海運業の上場企業の中での偏差値
年収37
定着32
成長性51
財務の健全さ39
利益の安定67
総合41
明海グループ株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収57定着46成長性54財務の健全さ39利益の安定61
全上場企業の中での偏差値
年収57
定着46
成長性54
財務の健全さ39
利益の安定61
総合53

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

明海グループと同業他社を比較

海運業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

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開示指標

平均年間給与
748万円
平均年齢
36.2歳
平均勤続年数
7.5年
従業員数(単体)
106人
従業員数(連結)
634人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+6.1%

明海グループの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期696万円—36.8歳7.1年95人
2023年3月期702万円+0.8%36.1歳6.2年103人
2024年3月期715万円+1.9%36.5歳6.5年108人
2025年3月期728万円+1.7%36.1歳6.8年109人
2026年3月期748万円+2.8%36.2歳7.5年106人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

明海グループの中途の年収

200万400万600万800万320万円〜400万円(1件): 介護士350万円〜420万円(1件): ホテル宿泊プラン販売促進業務360万円〜400万円(1件): 介護士400万円〜450万円(1件): 看護師
求人 4 件の年収平均年間給与

出典:求人(2026年10月16日取得)、有価証券報告書(2026年3月期)。中途の年収は求人の提示額です。算出方法

明海グループの売上高・業績の推移

0200億円400億円600億円800億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期402億円21億円12億円9.3%6.8%7円
2022年3月期458億円44億円33億円10.1%15.2%5円
2023年3月期581億円88億円64億円12.9%21.7%5円
2024年3月期650億円114億円52億円15.5%13.3%5円
2025年3月期675億円110億円28億円16.3%6.2%5円
2026年3月期613億円37億円43億円18.2%8.5%5円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

経済産業省 gBizINFO に、国からの受注・補助金・特許等の登録の記録がありません。

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
28
ダイバーシティ偏差値(全体)
33
男性育休取得率
0.0%
女性管理職比率
16.7%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
開示なし

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YGYV)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

女性の育休取得率
100.0%(正社員)

海運業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
5NSユナイテッド海運株式会社1,197万円
6共栄タンカー株式会社956万円
7乾汽船株式会社887万円
8東海汽船株式会社875万円
9玉井商船株式会社862万円
10栗林商船株式会社847万円
11明海グループ株式会社748万円

海運業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
3川崎汽船株式会社1兆184億円
4NSユナイテッド海運株式会社2,298億円
5飯野海運株式会社1,273億円
6明海グループ株式会社613億円
7栗林商船株式会社538億円
8乾汽船株式会社336億円
9共栄タンカー株式会社155億円

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