FJネクストホールディングスの平均年収と企業偏差値

株式会社FJネクストホールディングスの平均年間給与は757万円(平均年齢36.2歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、不動産業の上場企業 115 社中 51 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は52(業種内)です。平均年間給与は2021年3月期の768万円から2026年3月期の757万円になりました(-1.5%)。

2026年3月期の売上高は1,424億円、営業利益は144億円、営業利益率は10.1%です(売上高は不動産業の上場企業 130 社中 19 位)。

業種
不動産業
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E04032

5 軸の偏差値

株式会社FJネクストホールディングスの 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収52定着68成長性48財務の健全さ65利益の安定51
不動産業の上場企業の中での偏差値
年収52
定着68
成長性48
財務の健全さ65
利益の安定51
総合63
株式会社FJネクストホールディングスの 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収57定着57成長性52財務の健全さ56利益の安定55
全上場企業の中での偏差値
年収57
定着57
成長性52
財務の健全さ56
利益の安定55
総合60

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

FJネクストホールディングスと同業他社を比較

不動産業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

ほかの会社と比較する

FJネクストホールディングスの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
757万円
平均年齢
36.2歳
平均勤続年数
11.0年
従業員数(単体)
46人
従業員数(連結)
600人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+1.8%

FJネクストホールディングスの平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2021年3月期768万円—32.8歳8.5年335人
2022年3月期747万円-2.8%39.7歳13.9年35人
2023年3月期757万円+1.4%37.6歳12.0年39人
2024年3月期728万円-3.9%37.1歳12.2年38人
2025年3月期736万円+1.1%36.2歳10.8年46人
2026年3月期757万円+2.9%36.2歳11.0年46人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

FJネクストホールディングスの売上高・業績の推移

0500億円1,000億円1,500億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期730億円74億円50億円63.8%9.6%44円
2022年3月期823億円91億円63億円71.3%11.2%48円
2023年3月期847億円83億円56億円70.9%9.2%48円
2024年3月期1,004億円94億円65億円71.4%9.8%50円
2025年3月期1,124億円95億円65億円69.1%9.2%54円
2026年3月期1,424億円144億円100億円71.2%13.0%66円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に公表値がありません。

認定・表彰

しょくばらぼ・IPA に登録された国の認定・表彰はありません。

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
記録なし
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
記録なし
商標の登録
20件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
開示なし
ダイバーシティ偏差値(全体)
開示なし
男性育休取得率
開示なし
女性管理職比率
開示なし
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
開示なし

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YS0Y)

不動産業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
48飯田グループホールディングス株式会社765万円
49株式会社ゴールドクレスト764万円
50株式会社ビーロット762万円
51株式会社FJネクストホールディングス757万円
52株式会社ムゲンエステート749万円
53セントラル総合開発株式会社744万円
54パーク二四株式会社(定款上の商号 パーク24株式会社)742万円

不動産業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
16MIRARTHホールディングス株式会社2,144億円
17株式会社カチタス1,519億円
18株式会社コスモスイニシア1,493億円
19株式会社FJネクストホールディングス1,424億円
20穴吹興産株式会社1,389億円
21株式会社フージャースホールディングス1,386億円
22フジ住宅株式会社1,383億円

不動産業のランキング