高島の平均年収・初任給・中途年収と企業偏差値

高島株式会社の平均年間給与は840万円(平均年齢43.5歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、卸売業の上場企業 285 社中 54 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は58(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の839万円から2026年3月期の840万円になりました(+0.2%)。

2026年3月期の売上高は906億円、営業利益は21億円、営業利益率は2.3%です(売上高は卸売業の上場企業 299 社中 124 位)。

業種
卸売業
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E02501

5 軸の偏差値

高島株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収58定着45成長性47財務の健全さ46利益の安定42
卸売業の上場企業の中での偏差値
年収58
定着45
成長性47
財務の健全さ46
利益の安定42
総合45
高島株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収59定着48成長性46財務の健全さ45利益の安定48
全上場企業の中での偏差値
年収59
定着48
成長性46
財務の健全さ45
利益の安定48
総合49

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

高島と同業他社を比較

卸売業で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

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高島の平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
840万円
平均年齢
43.5歳
平均勤続年数
12.4年
従業員数(単体)
220人
従業員数(連結)
1,200人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
+7.7%

高島の平均年収と従業員数の推移

0200万円400万円600万円800万円1,000万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期839万円—42.5歳14.8年243人
2023年3月期872万円+4.0%42.1歳14.4年249人
2024年3月期911万円+4.5%43.7歳13.8年237人
2025年3月期855万円-6.1%43.1歳12.5年230人
2026年3月期840万円-1.8%43.5歳12.4年220人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

高島の初任給と中途の年収

初任給(大卒・月給)
272,093円
固定残業代
含む(月20時間分)
初任給 × 12(賞与を除く)
327万円
初任給の順位
上場企業 1,018 社中 323 位
200万400万600万800万1,000万296万円以上(2件): 総合職(建材営業)、総合職(建築分野営業)2336万円以上(1件): 総合職(エネルギー分野営業)366万円以上(2件): 社内SE、ITインフラ2432万円〜660万円(1件): 総合職(住宅分野営業)
求人 6 件の年収(数字は同じ年収の件数)平均年間給与初任給 × 12

出典:採用ページ・求人(2026年10月16日取得)、有価証券報告書(2026年3月期)。中途の年収は求人の提示額です。算出方法

高島の売上高・業績の推移

0200億円400億円600億円800億円1,000億円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期806億円14億円10億円41.4%5.9%60円
2022年3月期741億円15億円13億円40.9%7.2%130円
2023年3月期797億円18億円16億円36.8%8.3%170円
2024年3月期901億円17億円48億円39.0%22.4%60円
2025年3月期945億円21億円16億円39.8%6.6%86円
2026年3月期906億円21億円12億円40.6%5.2%45円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(単体、2026年3月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
6.1時間(その他)※ 従業員
有給休暇取得率
開示なし
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
1件(計3,850万円)
補助金の交付
記録なし
特許の登録
8件
意匠の登録
記録なし
商標の登録
15件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
53
ダイバーシティ偏差値(全体)
50
男性育休取得率
100.0%
女性管理職比率
7.1%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
65.3%

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YCID)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
63.3% / 69.4%2025年4月1日~2026年3月31日

卸売業で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
51キヤノンマーケティングジャパン株式会社849万円
52スターティアホールディングス株式会社849万円
53ニチモウ株式会社842万円
54高島株式会社840万円
55株式会社YUASA839万円
56アルフレッサホールディングス株式会社839万円
57ジェコス株式会社829万円

卸売業で売上高が近い会社

順位企業名売上高
121新光商事株式会社991億円
122株式会社ワキタ932億円
123株式会社アイナボホールディングス923億円
124高島株式会社906億円
125ウイン・パートナーズ株式会社904億円
126クリヤマホールディングス株式会社887億円
127株式会社ヤマタネ887億円

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