ENEOSホールディングスの平均年収・中途年収と企業偏差値

ENEOSホールディングス株式会社の平均年間給与は1,138万円(平均年齢43.8歳、2026年3月期の有価証券報告書)で、石油・石炭製品の上場企業 9 社中 2 位です。年齢と業種で補正した年収偏差値は62(業種内)です。平均年間給与は2022年3月期の1,007万円から2026年3月期の1,138万円になりました(+13.0%)。

2026年3月期の売上高は11兆7,655億円、営業利益は4,666億円、営業利益率は4.0%です(売上高は石油・石炭製品の上場企業 9 社中 1 位)。

業種
石油・石炭製品
本店所在地
東京都
決算期
2026-03-31
EDINET コード
E24050

5 軸の偏差値

ENEOSホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(業種内偏差値)年収62定着56成長性46財務の健全さ43利益の安定57
石油・石炭製品の上場企業の中での偏差値
年収62
定着56
成長性46
財務の健全さ43
利益の安定57
総合56
ENEOSホールディングス株式会社の 5 軸レーダーチャート(全体偏差値)年収71定着58成長性48財務の健全さ45利益の安定52
全上場企業の中での偏差値
年収71
定着58
成長性48
財務の健全さ45
利益の安定52
総合60

偏差値は開示指標を母集団の中で標準化し、5 軸ごとにまとめたものです。総合は 5 軸の偏差値の平均を標準化し直したものです。開示がない指標は平均で埋めず「開示なし」と表示します。詳しくは算出方法をご覧ください。

ENEOSホールディングスと同業他社を比較

石油・石炭製品で総合偏差値(業種内)が近い会社です。選ぶと 5 軸の偏差値と開示指標を並べて比べます。

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ENEOSホールディングスの平均年収で失業保険(基本手当)を計算する

開示指標

平均年間給与
1,138万円
平均年齢
43.8歳
平均勤続年数
17.4年
従業員数(単体)
1,207人
従業員数(連結)
34,099人
従業員数の増減率(年率、連結優先)
-5.0%

ENEOSホールディングスの平均年収と従業員数の推移

0250万円500万円750万円1,000万円1,250万円2022/32023/32024/32025/32026/3
平均年間給与(決算期ごと、提出会社単体)
決算期平均年間給与前期比平均年齢平均勤続年数従業員数
2022年3月期1,007万円—45.1歳19.6年905人
2023年3月期993万円-1.4%44.3歳19.3年873人
2024年3月期948万円-4.5%44.1歳18.6年888人
2025年3月期1,069万円+12.7%44.0歳17.4年1,339人
2026年3月期1,138万円+6.5%43.8歳17.4年1,207人

有価証券報告書の「従業員の状況」の提出会社(単体)の値です。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含みます。平均年齢や従業員の構成が変わると、一人ひとりの給与が変わらなくても平均は動きます。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

ENEOSホールディングスの中途の年収

0万500万1,000万1,500万2,000万373万円以上(1件): 材料・腐食・非破壊検査スペシャリストによる検査保全戦略の策定650万円〜850万円(6件): 仙台製油所 運転員(プラントオペレーター)、川崎製油所 運転員(プラントオペレーター)、川崎製油所 品質管理試験員、麻里布製油所 運転員(プラントオペレーター)、大分製油所 運転員(プラントオペレーター) ほか6700万円〜1,100万円(2件): 物流部 内航船安全管理・内航船省エネ、省力化、中央技術研究所 知的財産室|知財戦略の企画・推進2700万円〜1,300万円(3件): プラントエンジニア< 設計・保全・回転機>、プラントエンジニア<電気・計装>、プラントエンジニア <静機器検査エンジニア>3700万円〜1,400万円(4件): 原油・製品トレーディング部 原油・石油製品の最適輸送を実現するカーゴオペレーション、原油・製品トレーディング部 原油・石油製品の最適輸送を実現するタンカーチャータリング、製造部 石油精製・石油化学プラントのプロセスエンジニア、製造部 石油精製・石油化学プラントのプロセス高度制御・最適化エンジニア4950万円〜1,300万円(3件): プロジェクトサービス部 プロジェクトエンジニア、プロジェクトサービス部 メカニカルエンジニア(計装・制御)、プロジェクトサービス部 メカニカルエンジニア(静機器・配管)31,000万円以上(1件): 製造部 石油精製・石油化学プラントのセーフティーエンジニア1,400万円以上(1件): 潤滑油需給部 工務グループマネージャー候補1,650万円以上(2件): HDリスクマネジメント部 市場リスク統括、供給計画部 LPモデルおよび原油Assayの維持・改善を担う最適化業務2
求人 23 件の年収(数字は同じ年収の件数)平均年間給与

出典:求人(2026年10月16日取得)、有価証券報告書(2026年3月期)。中途の年収は求人の提示額です。算出方法

ENEOSホールディングスの売上高・業績の推移

05兆円10兆円15兆円20兆円2021/32022/32023/32024/32025/32026/3
売上高営業利益(決算期ごと)
決算期売上高営業利益純利益自己資本比率ROE1 株配当
2021年3月期7兆6,580億円2,542億円1,140億円28.9%4.9%22円
2022年3月期10兆9,218億円7,859億円5,371億円29.7%20.7%22円
2023年3月期15兆166億円2,813億円1,438億円28.7%5.0%22円
2024年3月期12兆3,446億円3,814億円2,881億円31.8%9.5%22円
2025年3月期12兆3,225億円1,061億円2,261億円35.3%7.1%26円
2026年3月期11兆7,655億円4,666億円2,587億円37.1%8.0%34円

有価証券報告書の連結の値です(連結財務諸表のない会社は単体)。純利益は親会社株主に帰属する当期純利益です。売上高は、営業収益・売上収益(IFRS)・経常収益(銀行・保険)で開示する会社はその値です。「—」は有価証券報告書から取り出せなかった値です。

働き方

厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」に企業が公表した値です(グループ(連結等)、2025年3月時点)。公表する項目は企業が選ぶため、公表していない項目は「開示なし」と表示します。5 軸・総合には含めていません。

月平均残業時間(法定時間外)
17.2時間(対象正社員)※ ※ 所定外労働時間(2025年3月31日現在)
有給休暇取得率
92.8%(正社員)
平均継続勤務年数(男性 / 女性)
19.0年 / 16.9年(正社員)
採用 10 年前後の継続雇用割合(男性 / 女性)
開示なし / 開示なし

認定・表彰

国の認定・表彰を、しょくばらぼ(厚生労働省)と DX 推進ポータル(IPA)の公開データから表示しています(公式の認定マークではありません)。申請制のため、申請していない会社は載りません。認定・受賞の年や段階を添え、過去の受賞も含みます。期間のある認定(DX 認定・安全衛生優良企業)は期限内のものだけを表示します。

環境

温対法の排出量の公表値がありません(排出量が報告の基準に満たない会社や、持株会社は載りません)。

国との取引・知的財産

国・独立行政法人等からの受注(落札価格)
1件(計1億円)
補助金の交付
記録なし
特許の登録
記録なし
意匠の登録
1件
商標の登録
7件

経済産業省 gBizINFO の調達・補助金・特許情報を、この法人(単体)の法人番号で集計した値です。受注(2015 年度以降)と補助金(2017 年度以降)は件数と金額の合計、特許・意匠・商標は 2014〜2023 年に出願して登録された件数です。gBizINFO に載らない取引(地方自治体の発注など)や、子会社の分は含みません。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ

提出会社(単体)の人的資本指標です。5 軸・総合には含めていません。

ダイバーシティ偏差値(業種内)
開示なし
ダイバーシティ偏差値(全体)
開示なし
男性育休取得率
開示なし
女性管理職比率
12.5%
男女賃金差異(女性 ÷ 男性)
開示なし

出典: 有価証券報告書(EDINET、書類管理番号 S100YF7I)

厚生労働省「職場情報総合サイト(しょくばらぼ)」に企業が公表した値です(女性活躍推進法に基づく公表)。男女賃金差異は女性の賃金 ÷ 男性の賃金です。

労働者に占める女性の割合
13.5%(正社員)
係長級に占める女性の割合
16.4%
女性の育休取得率
100.0%(正社員、育児目的休暇等を含む)
男女賃金差異(正規雇用 / 非正規雇用)
76.4% / 38.6%2025年4月1日~2026年3月31日

石油・石炭製品で平均年収が近い会社

順位企業名平均年収
1コスモエネルギーホールディングス株式会社1,188万円
2ENEOSホールディングス株式会社1,138万円
3出光興産株式会社995万円
4ビーピー・カストロール株式会社994万円
5ニチレキグループ株式会社845万円
6株式会社ユシロ716万円
7株式会社MORESCO711万円

石油・石炭製品で売上高が近い会社

順位企業名売上高
1ENEOSホールディングス株式会社11兆7,655億円
2出光興産株式会社8兆1,059億円
3コスモエネルギーホールディングス株式会社2兆6,776億円
4日本コークス工業株式会社914億円
5ニチレキグループ株式会社759億円
6株式会社ユシロ512億円
7株式会社MORESCO349億円

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